- 7821
- 2026/09/11
- 時価
- 1303億円
- PER 予
- 13.3倍
- 2010年以降
- 1.84-36.63倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.68倍
- 2010年以降
- 0.15-3.15倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.67%
- ROE 予
- 12.61%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
前田工繊（7821）の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月20日
- 11億1436万
- 2009年12月20日
- -6721万
- 2010年3月20日
- 5億5817万
- 2010年6月20日 +144.4%
- 13億6415万
- 2010年9月20日 +47.49%
- 20億1199万
- 2011年6月20日 -66.8%
- 6億6790万
- 2011年9月20日 +4.44%
- 6億9757万
- 2012年3月20日 -63.95%
- 2億5148万
- 2012年9月20日 +302.97%
- 10億1340万
- 2013年3月20日
- -3億1186万
- 2013年9月20日
- 16億4038万
- 2014年3月20日 -21.34%
- 12億9029万
- 2014年9月20日 +232.44%
- 42億8949万
- 2015年3月20日 -77.76%
- 9億5377万
- 2015年9月20日 +285.34%
- 36億7527万
- 2016年3月20日 -62.84%
- 13億6565万
- 2016年9月20日 +235.61%
- 45億8323万
- 2017年3月20日 -43%
- 26億1258万
- 2017年9月20日 +121.28%
- 57億8123万
- 2018年3月20日 -62.74%
- 21億5399万
- 2018年9月20日 +183.47%
- 61億587万
- 2019年3月20日 -55.37%
- 27億2504万
- 2019年9月20日 +107.32%
- 56億4952万
- 2020年3月20日 -53.82%
- 26億919万
- 2020年9月20日 +153.26%
- 66億800万
- 2021年3月20日 -34.56%
- 43億2400万
- 2021年9月20日 +99.01%
- 86億500万
- 2022年3月20日 -58.61%
- 35億6200万
- 2022年6月30日 +25.18%
- 44億5900万
- 2022年12月31日 -53.08%
- 20億9200万
- 2023年6月30日 +328.68%
- 89億6800万
- 2023年12月31日 -22.54%
- 69億4700万
- 2024年6月30日 +120.96%
- 153億5000万
- 2024年12月31日 -62.94%
- 56億8800万
- 2025年6月30日 +176.72%
- 157億4000万
- 2025年12月31日 -68.86%
- 49億100万
- 2026年6月30日 +190.02%
- 142億1400万
個別
- 2009年9月20日
- 15億6035万
- 2010年12月20日 -93.77%
- 9725万
- 2011年3月20日 +103.87%
- 1億9827万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(2024年6月30日)2025/09/22 16:16
(注)非上場株式(連結貸借対照表計上額 98百万円)については、市場価格のない株式等であることから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) (3) その他 - - - 小計 759 412 346 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの (1) 株式 - - - (2) 債券 - - - (3) その他 - - - 小計 - - - 合計 759 412 346
当連結会計年度(2025年6月30日) - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/22 16:16
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) その他 191百万円 384百万円 繰延税金資産小計 944百万円 1,185百万円 評価性引当額 △178百万円 △148百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/22 16:16
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) その他 316百万円 530百万円 繰延税金資産小計 1,733百万円 2,758百万円 評価性引当額 △298百万円 △608百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
