日創グループ(3440)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2016年8月31日
- 305万
- 2017年8月31日 +133.65%
- 714万
- 2018年8月31日 +144.56%
- 1747万
- 2019年8月31日 -1.71%
- 1717万
- 2020年8月31日 -7.04%
- 1596万
- 2021年8月31日 -0.1%
- 1595万
- 2022年8月31日 +156.69%
- 4094万
- 2023年8月31日 +218.53%
- 1億3041万
- 2024年8月31日 +0.5%
- 1億3107万
- 2025年8月31日 +25.88%
- 1億6500万
個別
- 2022年8月31日
- 2300万
- 2023年8月31日 +11.15%
- 2556万
- 2024年8月31日 -9.88%
- 2304万
- 2025年8月31日 -86.98%
- 300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品(金属加工事業のオーダー加工品)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品及び製品(上記以外)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品(金属加工事業のオーダー加工品)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品(上記以外)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~18年2025/11/26 10:05 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/11/26 10:05
科 目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 4 - 4 - 賞与引当金 23 3 23 3 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/26 10:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) 未払賞与 5 - 賞与引当金 7 1 滞留品評価減 1 -
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/26 10:05
(注)1.前連結会計年度及び当連結会計年度において、繰延税金資産から控除された額(評価性引当額)に重要な変動が生じております。前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 未払社会保険料 11 12 未払賞与及び賞与引当金 64 76 貸倒引当金 6 7
前連結会計年度における当該変動の主な内容は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が減少したことに伴い、評価性引当額が194百万円減少したものであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社株式
移動平均法による原価法2025/11/26 10:05