- 8093
- 2026/09/01
- 時価
- 220億円
- PER 予
- 8.85倍
- 2010年以降
- 赤字-65.67倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.23-1.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.07%
- ROE 予
- 7.46%
- ROA 予
- 4.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注) 1 セグメント利益又は損失の調整額3百万円は、棚卸資産の調整によるものであります。2021/11/12 13:03
2 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の営業損失と一致しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失の調整額△3百万円は、棚卸資産の調整によるものであります。2021/11/12 13:03
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は107億57百万円減少し、売上原価は108億67百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1億10百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は43百万円増加しております。2021/11/12 13:03
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。また、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」に表示していた「前受金」は、第1四半期連結会計期間より「契約負債」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第2四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用) - #4 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
- したがって、当グループは、事業本部を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「基幹産業関連部門」、「電子・制御システム関連部門」、「産業素材関連部門」及び「機械部品関連部門」の4つの事業本部で計上される収益を「売上高」として表示しています。2021/11/12 13:03
事業本部別の収益は「(セグメント情報)1.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報並びに収益の分解情報」に記載のとおりです。 - #5 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2021/11/12 13:03
(のれんの金額の重要な変動) - #6 減損損失(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2021/11/12 13:03
当社は、管理会計上の区分を基準に、会社を単位としてグルーピングを実施しております。場所 用途 種類 ヱトー株式会社(神奈川県横浜市) 事業用資産 ソフトウェア仮勘定
連結子会社であるヱトー株式会社の基幹システムについて、将来の使用見込みが無くなったため、回収可能価額をゼロと見積り、減損損失として計上しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ねじ関連事業は、第1四半期連結累計期間に続き建設機械向け、産業機械向けが好調に推移し、ばね関連事業も定荷重ばねが堅調に推移いたしました。この結果、売上高は78億99百万円となり、セグメント利益は3億29百万円(前年同期は82百万円の損失)となりました。2021/11/12 13:03
当グループの当第2四半期連結会計期間末における総資産につきましては、前連結会計年度末に比べ42億9百万円減少し、475億81百万円となりました。その主な要因は、商品及び製品が10億72百万円増加した一方、受取手形、売掛金及び契約資産(前連結会計年度末は受取手形及び売掛金)が16億66百万円減少、現金及び預金が10億17百万円減少したこと等によるものです。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ44億48百万円減少し、250億83百万円となりました。その主な要因は、支払手形及び買掛金が30億19百万円減少、契約負債(前連結会計年度末は前受金)が11億76百万円減少したこと等によるものです。