関係会社長期貸付金、建物及び構築物(純額)、研究開発費 - 化学品事業他2件
2008年3月
- 関係会社長期貸付金
- 2900万
- 建物及び構築物(純額)
- 2億1900万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億1100万
2009年3月
- 関係会社長期貸付金
- 1900万
- 建物及び構築物(純額)
- 1億4800万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2200万
2010年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 1億2800万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 7000万
2011年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 1億3500万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1100万
2012年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 1億1000万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 4300万
2013年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 9800万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6900万
2014年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 7900万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億8900万
2015年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 3億1100万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億1600万
2016年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 6億9300万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億5900万
2017年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 6億7200万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億7000万
2018年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 7億6700万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億5400万
2019年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 7億2900万
- 研究開発費 - 化学品事業
- 500万
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3億2600万
2020年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 4億500万
- 研究開発費 - 化学品事業
- 1300万
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -3億3900万
2021年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 2億8800万
- 研究開発費 - 化学品事業
- 300万
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億7400万
2022年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 3億1300万
- 研究開発費 - 化学品事業
- 400万
- 減損損失 - 化学品事業
- 0
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億9500万
2023年3月
- 関係会社長期貸付金
- 3000万
- 建物及び構築物(純額)
- 2億7200万
- 研究開発費 - 化学品事業
- 700万
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億8500万
2024年3月
- 関係会社長期貸付金
- -
- 建物及び構築物(純額)
- 3億900万
- 研究開発費 - 化学品事業
- -
- 減損損失 - 化学品事業
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 2億800万