有価証券報告書-第70期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主として定率法
ただし、建物(建物附属設備を含む)については定額法
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。

建物、構築物	3～37年
機械及び装置	2～11年

(2) 無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法