有価証券報告書-第70期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備を含む)については、主として定額法)によっております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、主として利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。