- 8293
- 2022/06/13
- 時価
- 982億円
- PER
- 12.66倍
- 2010年以降
- 3.43-12.86倍
(2010-2022年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.17-0.56倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0.72%
- ROE
- 3.67%
- ROA
- 1.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ATグループ(8293)の受取手形及び売掛金の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 295億6490万
- 2009年3月31日 -28.22%
- 212億2183万
- 2010年3月31日 +11.54%
- 236億7089万
- 2010年12月31日 -32.13%
- 160億6490万
- 2011年3月31日 +24.1%
- 199億3610万
- 2011年6月30日 -17.36%
- 164億7500万
- 2011年9月30日 +51.77%
- 250億400万
- 2011年12月31日 -24.11%
- 189億7600万
- 2012年3月31日 +65.51%
- 314億700万
- 2012年6月30日 -23.93%
- 238億9000万
- 2012年9月30日 +0.5%
- 240億900万
- 2012年12月31日 -19.33%
- 193億6700万
- 2013年3月31日 +53.34%
- 296億9700万
- 2013年6月30日 -21.32%
- 233億6500万
- 2013年9月30日 +10.59%
- 258億3900万
- 2013年12月31日 -23.73%
- 197億700万
- 2014年3月31日 +55.18%
- 305億8200万
- 2014年6月30日 -22.77%
- 236億1700万
- 2014年9月30日 +9.58%
- 258億7900万
- 2014年12月31日 -18.74%
- 210億2800万
- 2015年3月31日 +34.73%
- 283億3200万
- 2015年6月30日 -12.06%
- 249億1400万
- 2015年9月30日 +1.78%
- 253億5700万
- 2015年12月31日 -15.8%
- 213億5100万
- 2016年3月31日 +41.81%
- 302億7700万
- 2016年6月30日 -19.17%
- 244億7400万
- 2016年9月30日 +14.22%
- 279億5300万
- 2016年12月31日 -14.16%
- 239億9400万
- 2017年3月31日 +29.49%
- 310億7000万
- 2017年6月30日 -16.06%
- 260億8100万
- 2017年9月30日 +3.15%
- 269億300万
- 2017年12月31日 -3.55%
- 259億4900万
- 2018年3月31日 +19.01%
- 308億8300万
- 2018年6月30日 -13.04%
- 268億5600万
- 2018年9月30日 +8.01%
- 290億800万
- 2018年12月31日 -13.42%
- 251億1600万
- 2019年3月31日 +21.63%
- 305億4900万
- 2019年6月30日 -17.47%
- 252億1100万
- 2019年9月30日 +19.02%
- 300億500万
- 2019年12月31日 -27.13%
- 218億6400万
- 2020年3月31日 +23.14%
- 269億2300万
- 2020年6月30日 -29.95%
- 188億5900万
- 2020年9月30日 +32.14%
- 249億2000万
- 2020年12月31日 -15.95%
- 209億4600万
- 2021年3月31日 +49.14%
- 312億3800万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は829百万円増加し、売上原価は129百万円、手数料収入等は1,050百万円、販売費及び一般管理費は167百万円それぞれ減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ76百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は8,157百万円増加しております。2021/11/11 16:15
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。また、前第2四半期連結累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「売上債権の増減額(△は増加)」は、当第2四半期連結累計期間より「売上債権及び契約資産の増減額(△は増加)」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第2四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用)