建物(純額)
個別
- 2020年2月29日
- 55億4100万
- 2021年2月28日 -32.34%
- 37億4900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2021/05/28 15:00
主として、物流施設(「建物及び構築物」)です。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しています。2021/05/28 15:00 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※6 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2021/05/28 15:00
前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 建物及び構築物 258 百万円 12 百万円 その他(有形固定資産) 110 百万円 10 百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2021/05/28 15:00
前連結会計年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 当連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 土地 2,706 百万円 6,277 百万円 建物及び構築物 41 百万円 2,098 百万円 その他(有形固定資産) 78 百万円 36 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2021/05/28 15:00
当社グループは基本的に店舗別にグルーピングを決定しています。場所 用途 種類 金額(百万円) 東京都他 事業用資産 建物及び構築物 9,074 その他 7,818
なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングしています。 - #6 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資の総額は6,501百万円で、セグメントごとの内訳は、次のとおりです。2021/05/28 15:00
アパレル関連事業については、販売体制強化のため、百貨店、直営店等の売場に対する投資が主なもので、総額4,799百万円の設備投資を実施しました。また、資産の効率化および財務体質の向上をはかるためオンワード芝浦第2ビルの土地・建物(帳簿価額1,789百万円)の売却を行いました。
ライフスタイル関連事業については、営業設備の強化および経営の効率化をはかるため、総額1,192百万円の設備投資を実施しました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2021/05/28 15:00
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2021/05/28 15:00
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法を採用しています。
(2) 無形固定資産 - #9 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- ① 名古屋市中村区 土地・建物2021/05/28 15:00
※ 譲渡益は、譲渡価額65億円から帳簿価額28億円および譲渡に係る諸費用を控除した概算で、約35億円となる見込みです。資産の名称 所在地および資産の内容 現 況 名古屋市中村区土地・建物 愛知県名古屋市中村区名駅南4-1107土地面積:3,158.01㎡建物延床面積:16,227.29㎡ 事務所
② 渋谷区 土地・建物 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。
建物及び構築物 3~50年
その他 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しています。
③ 長期前払費用
定額法を採用しています。2021/05/28 15:00