YUASA（8074）の外部顧客への売上高 - 工業機械の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 873億700万
- 2013年6月30日 -81.88%
- 158億2100万
- 2013年9月30日 +149.38%
- 394億5400万
- 2013年12月31日 +54.1%
- 607億9700万
- 2014年3月31日 +56.44%
- 951億1300万
- 2014年6月30日 -82.99%
- 161億7500万
- 2014年9月30日 +175.5%
- 445億6200万
- 2014年12月31日 +57.81%
- 703億2400万
- 2015年3月31日 +51.07%
- 1062億3600万
- 2015年6月30日 -79.19%
- 221億1000万
- 2015年9月30日 +143.12%
- 537億5400万
- 2015年12月31日 +55.35%
- 835億600万
- 2016年3月31日 +39.81%
- 1167億4700万
- 2016年6月30日 -82.63%
- 202億7600万
- 2016年9月30日 +140.04%
- 486億7000万
- 2016年12月31日 +62.3%
- 789億9300万
- 2017年3月31日 +39.4%
- 1101億1600万
- 2017年6月30日 -81.33%
- 205億6100万
- 2017年9月30日 +146.56%
- 506億9500万
- 2017年12月31日 +58.7%
- 804億5300万
- 2018年3月31日 +42.75%
- 1148億4300万
- 2018年6月30日 -77.54%
- 257億8800万
- 2018年9月30日 +119.41%
- 565億8200万
- 2018年12月31日 +62.78%
- 921億300万
- 2019年3月31日 +41.75%
- 1305億5500万
- 2019年6月30日 -79.41%
- 268億7800万
- 2019年9月30日 +128.75%
- 614億8400万
- 2019年12月31日 +46.82%
- 902億7300万
- 2020年3月31日 +35.62%
- 1224億2600万
- 2020年6月30日 -83.79%
- 198億4400万
- 2020年9月30日 +105.32%
- 407億4400万
- 2020年12月31日 +45.96%
- 594億7100万
- 2021年3月31日 +39.1%
- 827億2300万
- 2021年6月30日 -78.59%
- 177億900万
- 2021年9月30日 +141.5%
- 427億6700万
- 2021年12月31日 +58.1%
- 676億1400万
- 2022年3月31日 +51.24%
- 1022億5800万
- 2022年6月30日 -75.44%
- 251億1000万
- 2022年9月30日 +110.57%
- 528億7400万
- 2022年12月31日 +54.32%
- 815億9500万
- 2023年3月31日 +45.25%
- 1185億1500万
- 2023年6月30日 -79.11%
- 247億5300万
- 2023年9月30日 +133.16%
- 577億1400万
- 2023年12月31日 +46.6%
- 846億900万
- 2024年3月31日 +39.82%
- 1183億100万
- 2024年9月30日 -58.46%
- 491億4000万
- 2025年3月31日 +118.57%
- 1074億300万
- 2025年9月30日 -55.64%
- 476億4000万
- 2026年3月31日 +121.34%
- 1054億4400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- さらに、甚大化する自然災害等、気候変動の物理的リスクへの対応として、防災・減災・BCP(事業継続計画)をキーワードに、社会インフラの強靭化(レジリエンス)につながる商品・サービスの普及に取り組むとともに、深刻化する自然災害や感染症といった社会課題に対応すべく、新たなソリューション開発と提供を推進しています。2026/06/23 15:08
気候変動への対応の詳細については以下のウェブサイトをご参照ください。門名・事業名 気候変動への対応につながる主な対象商品・サービス 産業機器 節電ユニット 等 工業機械 省エネ型工作機械 等 住設・管材・空調 高効率空調設備、太陽光発電システム、蓄電池 等
https://www.yuasa.co.jp/sustainability/environment/climate/ - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1) 売上高2026/06/23 15:08
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/23 15:08
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。 - #4 事業の内容
- ※印を付した35社は連結子会社、○印を付した1社は持分法適用会社であります。2026/06/23 15:08
(注)1 2026年4月9日付で、YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITEDはYUASA INDIA PRIVATE LIMITEDに会社名を変更しております。セグメントの名称 主な事業内容 当社及び主要な関係会社 中川金属㈱ ※ 工業機械部門 工業機械・工業機器及び自動化設備の販売 当社 ユアサネオテック㈱ ※ 湯浅商事(上海)有限公司 ※
2 2026年3月27日付で、YUASA TRADING (THAILAND) CO., LTD.はYUASA (THAILAND) CO., LTD.に会社名を変更しております。 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、生活関連商品及び木材製品を販売する事業等を含んでおります。2026/06/23 15:08
2 「外部顧客への売上高」は、顧客との契約から生じる収益及びその他の収益が含まれておりますが、その他の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益との区分表示はしておりません。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #6 報告セグメントの概要（連結）
- ①産業機器 :工具・産業設備・機材・制御機器・物流機器、省エネ機器及び食品機械の販売2026/06/23 15:08
②工業機械 :工業機械・工業機器及び自動化設備の販売
③住設・管材・空調 :管材・空調機器・住宅設備機器及び再生可能エネルギー関連機器の販売、建設工事の設計監理及び請負、宅地建物取引 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2026/06/23 15:08 - #8 従業員の状況（連結）
- ①連結会社の状況2026/06/23 15:08
(注)1 従業員数は就業人員数であります。2026年3月31日現在 産業機器部門 399 (59) 工業機械部門 534 (73) 住設・管材・空調部門 965 (142)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #9 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/23 15:08
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) オークマ株式会社 406,981 402,145 ・同社株式は当社工業機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。・2025年度において持株会を通じた株式買付により、保有株数が4,836株増加しております。 有 1,428 1,371 株式会社ツガミ 350,000 350,000 ・同社株式は当社工業機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 1,118 637 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 95 67 ブラザー工業株式会社 25,500 25,500 ・同社株式は当社工業機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 73 68 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 31 28 株式会社イチネンホールディングス 13,710 13,710 ・同社株式は当社工業機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 28 22
(注) 株式数につきましては、1株未満の端数を切り捨てて記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況の中、スマートファクトリー化に向けた設備投資や食品製造工場向けのソリューション提案などのフードテック事業は堅調であり、災害対策やBCP(事業継続計画)関連商材も安定した需要を確保しましたが、売上高は777億39百万円(前連結会計年度比0.0%減)となりました。2026/06/23 15:08
《工業機械部門》
工業機械部門につきましては、深刻化する人手不足を背景とした自動化・省人化ニーズは存在するものの、実際の投資決定が先送りされるなど、全体として厳しい事業環境となりました。一方、国内外を通じ、半導体・データセンター向け冷却装置等の製造設備は好調に推移しており、国内では防衛・航空宇宙関連・造船分野が活況であるとともに、海外では米国現地生産の航空機部品、空調機製造が堅調に推移し、受注環境には改善の傾向がみられました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
