- 8070
- 2026/08/31
- 時価
- 280億円
- PER 予
- 15.04倍
- 2010年以降
- 赤字-31.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.98倍
- 2010年以降
- 0.36-1.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 6.5%
- ROA 予
- 1.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期財務諸表(連結)
- そのため、当第2四半期累計期間の比較情報として開示した前第2四半期累計期間のセグメント情報については、変更後の売上高の算定方法により作成しており、前事業年度の第2四半期累計期間に開示した報告セグメントの売上高との間に相違が見られます。2014/11/10 14:20
第1四半期会計期間より、従来「環境・船舶関連部門」セグメントにて取り扱っていた船舶部品及び国内造船向け各種機器の販売部門を「化学機械関連部門」セグメントに組み替えております。これは、関係部門の取扱商品が船舶部品等から工場向設備等に取扱比重が変わってきたため、関係部門の再編を反映し「化学機械関連部門」セグメントに組み入れを行ったものです。これにより、セグメントの名称も「環境・船舶関連部門」から「環境関連部門」に変更しております。合わせて、「化学機械関連部門」セグメントにて取り扱っていた包装機械、食品機械等の環境系装置を取り扱っていた部門につき、管理効率化を意図とした組織再編に基づき「環境関連部門」セグメントへ組み替えております。
また、従来「その他」に含めていた新事業推進関連部門のうち、発電設備補機関係を「電力関連部門」セグメントへ、また節水関連商品や各種包装資材商品を「環境関連部門」セグメントへそれぞれ組み入れております。これは、当社が新事業として取り組んできた、電力関連部門所掌の主要発電設備以外である発電設備補機関係の拡販、及び環境関連商品である節水関連商品や各種包装資材商品が軌道に乗り始めたため、それぞれマネジメント的に近しい事業部門と合わせ一体で把握することにより、より効率的な管理を行うことを意図したものです。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2014/11/10 14:20
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(平成26年9月30日) 提出日現在発行数(株)(平成26年11月10日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 28,678,486 28,678,486 東京証券取引所(市場第一部) 単元株式数は100株であります。 計 28,678,486 28,678,486 ― ― - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 第1四半期会計期間より、従来「環境・船舶関連部門」セグメントにて取り扱っていた船舶部品及び国内造船向け各種機器の販売部門を「化学機械関連部門」セグメントに組み替えております。これは、関係部門の取扱商品が船舶部品等から工場向設備等に取扱比重が変わってきたため、関係部門の再編を反映し「化学機械関連部門」セグメントに組み入れを行ったものです。これにより、セグメントの名称も「環境・船舶関連部門」から「環境関連部門」に変更しております。合わせて、「化学機械関連部門」セグメントにて取り扱っていた包装機械、食品機械等の環境系装置を取り扱っていた部門につき、管理効率化を意図とした組織再編に基づき「環境関連部門」セグメントへ組み替えております。2014/11/10 14:20
また、従来「その他」に含めていた新事業推進関連部門のうち、発電設備補機関係を「電力関連部門」セグメントへ、また節水関連商品や各種包装資材商品を「環境関連部門」セグメントへそれぞれ組み入れております。これは、当社が新事業として取り組んできた、電力関連部門所掌の主要発電設備以外である発電設備補機関係の拡販、及び環境関連商品である節水関連商品や各種包装資材商品が軌道に乗り始めたため、それぞれマネジメント的に近しい事業部門と合わせ一体で把握することにより、より効率的な管理を行うことを意図したものです。
なお、当第2四半期累計期間の比較・分析は、変更後の区分に基づいております。