固定資産
個別
- 2014年3月31日
- 2兆6055億
- 2015年3月31日 +1%
- 2兆6315億
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社は、世界の商品市場における主要な参加者として、鉱物、金属、化学品、エネルギー及び農産物といった様々な商品の取引を行っているため、関連する商品価格の変動の影響を受ける可能性があります。当社は、商品の売り繋ぎや売り買い数量・時期等のマッチング、デリバティブ等の活用によって、商品価格の変動によるリスクを減少させるよう努めていますが、これらによりリスクが十分に回避できる保証はありません。2016/05/09 13:47
(9) 不動産等、固定資産の価値下落に係るリスク
当社は、日本及び海外において、オフィスビルや商業用施設、居住用不動産の開発、賃貸、保守・管理事業等の不動産事業を行っており、不動産市況が悪化した場合には、業績及び財政状態が悪影響を受ける可能性があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2007年3月31日以前に取得した有形固定資産:旧定額法
2007年4月1日以降に取得した有形固定資産:定額法
(2) 無形固定資産:定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/05/09 13:47 - #3 対処すべき課題(連結)
- 2014年度は、非資源ビジネスにおいて、収益の柱となるビジネスが堅調に推移したことに加え、近年投資した案件からの収益貢献があったものの、資源価格の一段の下落影響により、資源ビジネスの業績が低迷したことに加え、米国タイトオイル開発プロジェクトやブラジル鉄鉱石事業等、複数の案件において計3,103億円の減損損失を計上した結果、連結純損益は732億円の損失となりました。2016/05/09 13:47
(注1) 「リスクアセット」とは、最大損失可能性額のことであり、売掛金、棚卸資産、固定資産及び株式・出資金等を含む資産に、その潜在的な損失リスクに応じ当社が独自に設定したリスクウェイトを乗じ、さらにデリバティブ、契約及び偶発債務に係る潜在的な損失可能性額を加えることにより算出されております。この最大損失可能性額は、各ビジネスに係る資産の市場価値の変動性に基づき統計的に測定されるものであり、全般的な経済環境や業界の傾向等を考慮した数々の主観的な判断、見積り及び前提に基づいて測定されております。
(注2) 「リスク・リターン」とは、事業が抱えるリスクに対する収益性をみる指標です。「当該事業で得られる連結純利益(税引後)で捉えた収益(リターン)」を、「当該事業のリスクが現実のものとなった場合に生じうる最大損失可能性額(リスクアセット)」で除して、算出します。 - #4 担保に供している資産の注記
- ※(1) 担保差入資産2016/05/09 13:47
同上見合債務前期(2014年3月31日)(百万円) 当期(2015年3月31日)(百万円) 土地 899 899 無形固定資産 982 982 投資有価証券 9 11
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/05/09 13:47