8065 佐藤商事

8065
2026/08/21
時価
804億円
PER 予
9.44倍
2010年以降
赤字-10.1倍
(2010-2026年)
PBR
0.98倍
2010年以降
0.32-0.74倍
(2010-2026年)
配当 予
2.85%
ROE 予
10.34%
ROA 予
4.44%
資料
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佐藤商事(8065)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1689億2300万
2009年3月31日 -1.65%
1661億2800万
2009年12月31日 -47.09%
879億600万
2010年3月31日 +37.41%
1207億9000万
2010年6月30日 -69.77%
365億1000万
2010年9月30日 +100.85%
733億2900万
2010年12月31日 +54.13%
1130億2300万
2011年3月31日 +33.5%
1508億8800万
2011年6月30日 -75.95%
362億8500万
2011年9月30日 +110.24%
762億8500万
2011年12月31日 +56.65%
1195億400万
2012年3月31日 +36.79%
1634億7400万
2012年6月30日 -75.08%
407億3900万
2012年9月30日 +96.75%
801億5200万
2012年12月31日 +50.72%
1208億900万
2013年3月31日 +32.6%
1601億9300万
2013年6月30日 -74.63%
406億3500万
2013年9月30日 +109.68%
852億300万
2013年12月31日 +54.08%
1312億7700万
2014年3月31日 +35.83%
1783億1100万
2014年6月30日 -74.42%
456億1600万
2014年9月30日 +100.56%
914億8700万
2014年12月31日 +51.93%
1389億9300万
2015年3月31日 +34.97%
1876億300万
2015年6月30日 -75.67%
456億4000万
2015年9月30日 +102.71%
925億1700万
2015年12月31日 +48.99%
1378億4300万
2016年3月31日 +33.38%
1838億6100万
2016年6月30日 -76.84%
425億8600万
2016年9月30日 +102.78%
863億5700万
2016年12月31日 +52.63%
1318億1000万
2017年3月31日 +36.52%
1799億4700万
2017年6月30日 -72.98%
486億1700万
2017年9月30日 +105.76%
1000億3500万
2017年12月31日 +53.38%
1534億3700万
2018年3月31日 +35.81%
2083億8700万
2018年6月30日 -74.27%
536億2400万
2018年9月30日 +98.88%
1066億4600万
2018年12月31日 +52.2%
1623億1400万
2019年3月31日 +33.63%
2168億9600万
2019年6月30日 -76.08%
518億8800万
2019年9月30日 +99.31%
1034億1700万
2019年12月31日 +46.91%
1519億2800万
2020年3月31日 +35.72%
2061億9700万
2020年6月30日 -82.49%
361億800万
2020年9月30日 +110.99%
761億8500万
2020年12月31日 +62.73%
1239億7300万
2021年3月31日 +41.53%
1754億6400万
2021年6月30日 -70.05%
525億5400万
2021年9月30日 +107.36%
1089億7400万
2021年12月31日 +57.39%
1715億1700万
2022年3月31日 +37.69%
2361億6200万
2022年6月30日 -72.47%
650億900万
2022年9月30日 +107.22%
1347億1300万
2022年12月31日 +52.47%
2054億300万
2023年3月31日 +33.89%
2750億600万
2023年6月30日 -75.72%
667億6900万
2023年9月30日 +102.95%
1355億1100万
2023年12月31日 +51.88%
2058億1800万
2024年3月31日 +33.12%
2739億7500万
2024年6月30日 -74.97%
685億7000万
2024年9月30日 +103.87%
1397億9400万
2024年12月31日 +53.72%
2148億8800万
2025年3月31日 +32.42%
2845億5200万
2025年6月30日 -75.28%
703億2900万
2025年9月30日 +102.44%
1423億7300万
2025年12月31日 +52.1%
2165億5400万
2026年3月31日 +34.93%
2921億9100万
2026年6月30日 -73.26%
781億2800万

個別

2008年3月31日
1594億100万
2009年3月31日 -0.04%
1593億3100万
2010年3月31日 -28.79%
1134億6400万
2011年3月31日 +26.33%
1433億3700万
2012年3月31日 +8.36%
1553億1600万
2012年9月30日 -51.19%
758億1600万
2013年3月31日 +98.23%
1502億9300万
2014年3月31日 +9.02%
1638億4200万
2015年3月31日 +4.54%
1712億7800万
2016年3月31日 -3.63%
1650億5800万
2017年3月31日 -2.5%
1609億2700万
2018年3月31日 +15.59%
1860億800万
2019年3月31日 +4.24%
1939億
2020年3月31日 -5.91%
1824億4400万
2020年9月30日 -62.91%
676億7500万
2021年3月31日 +128.73%
1547億9300万
2022年3月31日 +34.5%
2081億9100万
2022年9月30日 -42.37%
1199億8000万
2023年3月31日 +102.7%
2432億100万
2024年3月31日 -2.8%
2363億8400万
2025年3月31日 +2.01%
2411億3600万
2026年3月31日 -0.15%
2407億6400万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)142,373292,191
税金等調整前中間(当期)純利益金額(百万円)4,0838,819
2026/06/19 14:32
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「営業開発事業」は、独自の技術を持つメーカーとともに、時代が求める最新技術と地球環境の保全を考えた「環境配慮型製品」の開発・提案をしております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
2026/06/19 14:32
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
関根鋼材㈱、佐藤ゼネテック㈱、湘南加工㈱、SATO SHOJI KOREA CO.,LTD.、UCHIDA-SATO TECH(THAILAND)CO.,LTD.、SATO TECHNO SERVICE(THAILAND)CO.,LTD.、SATO-SHOJI INDIA PRIVATE LIMITED、佐藤塑料玻璃(蘇州)有限公司、SATO-SHOJI(CAMBODIA)CO.,LTD.、SATO SHOJI MALAYSIA SDN. BHD.、(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/19 14:32
#4 事業等のリスク
(1)連結業績の鉄鋼事業への依存について
当社グループの鉄鋼事業の売上高の比率は当連結会計年度で60.2%を占め、その得意先としては、商用車及び関連の自動車部品業界の割合が高く、その動向による影響は軽視できません。
セグメント売上高推移
2026/06/19 14:32
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2026/06/19 14:32
#6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役である大栗育夫氏は、当社との取引関係、その他の利害関係はありません。また、同氏は、株式会社長谷工コーポレーションの出身であり、同社の代表取締役社長、代表取締役会長を歴任しておりました。なお、株式会社長谷工コーポレーションと当社との関係において特別な利害関係はありません。
社外取締役である佐藤元氏は、当社との取引関係、その他の利害関係はありません。また、同氏は、当社の取引先であるカヤバ株式会社出身ではありますが、カヤバ株式会社と当社との取引の割合は、連結売上高の1%未満であること、および同社は当社株式を保有していないことから、同社の当社に対する影響度は希薄であると考えます。従って、同氏と一般株主との間に利益相反のおそれがないと判断しております。
社外取締役である森隆浩氏は、当社との取引関係、その他の利害関係はありません。また、同氏は、株式会社りそな銀行の出身でありますが、当社は複数の銀行の金融機関と取引をしており、同行に対する借入依存度が突出していないこと、および同行の当社に対する持株比率が2.7%であることから、同行の当社に対する影響度は希薄であると考えます。従って、同氏と一般株主との間に利益相反のおそれがないと判断しております。
2026/06/19 14:32
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況下におきまして、当社グループは、第三次中期経営計画で掲げた経営目標の進捗状況を管理し
ながら各重点課題に取り組んだ結果、通期の連結業績は、売上高は2,921億9千1百万円(前年同期比2.7%増)、営業利益は76億7千3百万円(前年同期比12.6%増)、経常利益は81億6千2百万円(前年同期比13.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、65億6千8百万円(前年同期比9.2%増)で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益いずれも過去最高となり、第三次中計における最終年度の連結業績目標を達成いたしました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2026/06/19 14:32
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項
2026/06/19 14:32
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
営業取引による取引高売上高営業費用営業取引以外の取引による取引高20,407百万円5,48177520,614百万円5,742488
2026/06/19 14:32
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2026/06/19 14:32

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