#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 減価償却費の調整額28百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額92百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るもの
であります。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント資産の調整額15,902百万円は、報告セグメントに帰属しない資産であります。
(2) 減価償却費の調整額25百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るものであります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額72百万円は、報告セグメントに帰属しない資産に係るもの
であります。
2.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.セグメント資産は連結貸借対照表の総資産と一致しております。
4.減価償却費につきましては、長期前払費用の償却費も含まれております。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額につきましては、長期前払費用の増加額も含まれております。2014/06/26 15:48
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/26 15:48
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置 8年～14年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前
のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/26 15:48