建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 143億6700万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 139億4400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法を採用しております。2016/06/29 10:30
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっておりま
す。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2016/06/29 10:30
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/29 10:30
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 17百万円 機械装置及び運搬具 2 1 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/06/29 10:30
※5 事業再編損の内容は、当社子会社における映像ソフト、CD等販売事業の再編に伴うもの158百万円、当社子会社における全事業終了に伴う退職金の積み増し等80百万円となります。前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 77百万円 171百万円 機械装置及び運搬具 0 1 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2016/06/29 10:30
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 土地 286 211 建物及び構築物 8 6 投資有価証券 5 3
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)2016/06/29 10:30
当社グループでは、保有資産を1.事業用資産、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングして場所 主な用途 種類 減損損失(百万円) 立川市書籍販売店舗(東京都立川市) 事業用資産 その他 22 高松市映像ソフト販売店舗(香川県高松市) 事業用資産 建物及び構築物等 19 名古屋市雑貨販売店舗(愛知県名古屋市) 事業用資産 建物及び構築物等 14 国分寺市書籍販売店舗(東京都国分寺市) 事業用資産 その他 8 愛知郡映像ソフト販売店舗(愛知県愛知郡) 事業用資産 建物及び構築物等 6 鈴鹿市映像ソフト販売店舗(三重県鈴鹿市) 事業用資産 その他 3 津島市映像ソフト販売店舗(愛知県津島市) 事業用資産 建物及び構築物等 1 豊田市映像ソフト販売店舗(愛知県豊田市) 事業用資産 建物及び構築物等 1 四日市市映像ソフト販売店舗(三重県四日市市) 事業用資産 その他 0
おります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2016/06/29 10:30
当社及び当社グループは、賃借用店舗及び事業所の一部について土地又は建物所有者との間で不動産賃借契約を締結しており、賃借期間終了による原状回復義務を有していることから、契約及び法令上の義務に関して資産除去債務を計上しております。また、一部の事業所に使用されている有害物質を除去する義務に関しても、資産除去債務を計上しております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2016/06/29 10:30
原則として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額
法)によっておりますが、連結子会社1社では建物附属設備について定額法を採用しております。