建物
個別
- 2008年3月31日
- 197億4300万
- 2009年3月31日 -2.39%
- 192億7100万
- 2010年3月31日 -7.03%
- 179億1700万
- 2011年3月31日 -7.09%
- 166億4600万
- 2012年3月31日 -5.74%
- 156億9100万
- 2013年3月31日 -3.13%
- 152億
- 2014年3月31日 -2.28%
- 148億5300万
- 2015年3月31日 -3.27%
- 143億6700万
- 2016年3月31日 -2.94%
- 139億4400万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 133億6300万
- 2018年3月31日 -2.2%
- 130億6900万
- 2019年3月31日 -2.26%
- 127億7400万
- 2020年3月31日 -6.69%
- 119億1900万
- 2021年3月31日 -6.75%
- 111億1400万
- 2022年3月31日 -7.2%
- 103億1400万
- 2023年3月31日 +23.85%
- 127億7400万
- 2024年3月31日 -5.85%
- 120億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/27 11:36
原則として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 11:36
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 100百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 0 - - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/06/27 11:36
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 28百万円 機械装置及び運搬具 1 10 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/27 11:36
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 25百万円 33百万円 機械装置及び運搬具 1 0 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2024/06/27 11:36
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 土地 594百万円 594百万円 建物及び構築物 358 362 投資有価証券 4 7
- #6 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/27 11:36
当社グループでは、保有資産を1.事業用資産、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングして場所 主な用途 種類 減損損失(百万円) 旧賃貸物件(北海道名寄市) 遊休資産 建物及び構築物等 65 フィットネス店舗(東京都町田市) 事業用資産 建物及び構築物等 57 フィットネス店舗(埼玉県さいたま市) 事業用資産 建物及び構築物等 40 飲食販売店舗(神奈川県大和市) 事業用資産 建物及び構築物等 27 飲食販売店舗(東京都町田市) 事業用資産 建物及び構築物等 24 書籍等販売店舗(山口県山口市) 事業用資産 建物及び構築物等 23 書籍販売店舗(埼玉県所沢市) 事業用資産 建物及び構築物等 20 飲食販売店舗(神奈川県横浜市) 事業用資産 建物及び構築物等 18 書籍販売店舗(東京都江東区) 事業用資産 建物及び構築物等 14 書籍等販売店舗(神奈川県横浜市) 事業用資産 建物及び構築物等 13 飲食販売店舗(三重県伊勢市) 事業用資産 建物及び構築物等 12 その他 19件 事業用資産 建物及び構築物等 36
おります。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動資産は前年より115億円減少し、1,784億円となりました。これは主に現金及び預金の増加及び売掛債権・返品資産の減少によるものです。2024/06/27 11:36
固定資産は前年より17億円増加し、867億円となりました。これは主に建物の減少及びリース資産・ソフトウェア仮勘定・のれんの増加によるものです。
流動負債は前年より73億円減少し、1,882億円となりました。これは主に買掛債務・返金負債の減少によるものです。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2024/06/27 11:36
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物の取得によるもの(3,318百万円)であり、主な減少額は減価償却によるもの(545百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は設備工事等によるもの(12百万円)であり、主な減少額は減価償却によるもの(566百万円)であります。
3 期末の時価は、主として「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
- イ 当該資産除去債務の概要2024/06/27 11:36
当社及び当社グループは、賃借用店舗及び事業所の一部について土地又は建物所有者との間で不動産賃借契約を締結しており、賃借期間終了による原状回復義務を有していることから、契約及び法令上の義務に関して資産除去債務を計上しております。また、一部の事業所に使用されている有害物質を除去する義務に関しても、資産除去債務を計上しております。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法2024/06/27 11:36
土地・建物等の時価下落や収益性低下等により減損の兆候があると認められる場合には、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定しております。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額(正味売却価額又は使用価値のいずれか高い価額)まで減額し、当該帳簿価額の減少額は減損損失として認識しております。
② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定 - #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2024/06/27 11:36
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #12 重要な非資金取引の内容（連結）
- 等価交換方式による固定資産の譲渡及び取得をしております。2024/06/27 11:36
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物の増加額 3,186百万円 -百万円 土地の減少額 1,007 -