建物（純額）

【資料】

有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

【閲覧】

個別

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっておりま
す。

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

担保付債務は次の通りであります。

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

当社グループでは、保有資産を1.事業用資産、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングして
おります。

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ当該資産除去債務の概要
当社及び当社グループは、賃借用店舗及び事業所の一部について土地又は建物所有者との間で不動産賃借契
約を締結しており、賃借期間終了による原状回復義務を有していることから、契約及び法令上の義務に関して

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
原則として定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額
法)によっておりますが、連結子会社1社では建物附属設備について定額法を採用しております。