トーハンの返品調整引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 74億7600万
- 2009年3月31日 -1.31%
- 73億7800万
- 2010年3月31日 -5.6%
- 69億6500万
- 2011年3月31日 -10.41%
- 62億4000万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 63億1600万
- 2013年3月31日 -4.53%
- 60億3000万
- 2014年3月31日 +3.55%
- 62億4400万
- 2015年3月31日 +3.97%
- 64億9200万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 65億9500万
- 2017年3月31日 -1.64%
- 64億8700万
- 2018年3月31日 -7.12%
- 60億2500万
- 2019年3月31日 -3.83%
- 57億9400万
- 2020年3月31日 -9.41%
- 52億4900万
- 2021年3月31日 -3.05%
- 50億8900万
個別
- 2008年3月31日
- 74億7600万
- 2009年3月31日 -1.31%
- 73億7800万
- 2010年3月31日 -5.6%
- 69億6500万
- 2011年3月31日 -10.41%
- 62億4000万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 63億1600万
- 2013年3月31日 -4.53%
- 60億3000万
- 2014年3月31日 +3.55%
- 62億4400万
- 2015年3月31日 +3.97%
- 64億9200万
- 2016年3月31日 +1.59%
- 65億9500万
- 2017年3月31日 -1.64%
- 64億8700万
- 2018年3月31日 -7.12%
- 60億2500万
- 2019年3月31日 -3.83%
- 57億9400万
- 2020年3月31日 -9.87%
- 52億2200万
- 2021年3月31日 -2.99%
- 50億6600万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 14:13
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △360 △335 返品調整引当金取崩 △932 △789 返品資産 △15,121 △15,204
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 14:13
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △84 △90 返品調整引当金取崩 △933 △794 返品資産 △15,155 △15,361
前連結会計年度(2025年3月31日)