東都水産（8038）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億4900万
- 2010年9月30日
- -6800万
- 2010年12月31日
- 8700万
- 2011年3月31日
- -5億200万
- 2011年6月30日
- 4億1300万
- 2011年9月30日 -2.18%
- 4億400万
- 2011年12月31日 -26.98%
- 2億9500万
- 2012年3月31日 -76.61%
- 6900万
- 2012年6月30日 +213.04%
- 2億1600万
- 2012年9月30日 +47.69%
- 3億1900万
- 2012年12月31日 +51.72%
- 4億8400万
- 2013年3月31日 +47.93%
- 7億1600万
- 2013年6月30日 -9.5%
- 6億4800万
- 2013年9月30日 +50.46%
- 9億7500万
- 2013年12月31日 +64.21%
- 16億100万
- 2014年3月31日 +8.37%
- 17億3500万
- 2014年6月30日 -95.91%
- 7100万
- 2014年9月30日 +666.2%
- 5億4400万
- 2014年12月31日 +145.4%
- 13億3500万
- 2015年3月31日 +57.53%
- 21億300万
- 2015年6月30日
- -1億9300万
- 2015年9月30日
- 1億2900万
- 2015年12月31日 +203.1%
- 3億9100万
- 2016年3月31日 -54.99%
- 1億7600万
- 2016年6月30日 +30.68%
- 2億3000万
- 2016年9月30日 -63.04%
- 8500万
- 2016年12月31日 +702.35%
- 6億8200万
- 2017年3月31日 +120.97%
- 15億700万
- 2017年6月30日 -94.56%
- 8200万
- 2017年9月30日 +467.07%
- 4億6500万
- 2017年12月31日 +109.46%
- 9億7400万
- 2018年3月31日 +30.7%
- 12億7300万
- 2018年6月30日
- -2億1100万
- 2018年9月30日
- 9300万
- 2018年12月31日 +396.77%
- 4億6200万
- 2019年3月31日 +60.39%
- 7億4100万
- 2019年6月30日 -77.87%
- 1億6400万
- 2019年9月30日 +14.63%
- 1億8800万
- 2019年12月31日 +280.85%
- 7億1600万
- 2020年3月31日 +69.41%
- 12億1300万
- 2020年6月30日
- -3億200万
- 2020年9月30日
- 2億5600万
- 2020年12月31日 +226.56%
- 8億3600万
- 2021年3月31日 +94.98%
- 16億3000万
- 2021年6月30日 -57.91%
- 6億8600万
- 2021年9月30日 +76.97%
- 12億1400万
- 2021年12月31日 +48.27%
- 18億
- 2022年3月31日 +45.94%
- 26億2700万
- 2022年6月30日 -63.38%
- 9億6200万
- 2022年9月30日 +115.07%
- 20億6900万
- 2022年12月31日 +66.99%
- 34億5500万
- 2023年3月31日 -1.62%
- 33億9900万
- 2023年6月30日 -85%
- 5億1000万
- 2023年9月30日 +342.55%
- 22億5700万
- 2023年12月31日 +45.9%
- 32億9300万
- 2024年3月31日 +24.99%
- 41億1600万
- 2024年6月30日 -76.51%
- 9億6700万
- 2024年9月30日 +93.49%
- 18億7100万
- 2024年12月31日 +5.56%
- 19億7500万
- 2025年3月31日 +58.94%
- 31億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/26 13:14
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/06/26 13:14
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における株主資本は、1,951百万円増加の23,454百万円となりました。主な要因は、利益剰余金が1,951百万円増加したことによるものです。2024/06/26 13:14
その他の包括利益累計額は、前連結会計年度末と比べ1,628百万円増加の3,473百万円となりました。主な要因は、為替換算調整勘定が812百万円増加したことによるものです。
この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の66.3%から66.9%となりました。
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