減損損失 - 工業製品関連事業
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年3月31日
- 1億4500万
- 2018年3月31日 +93.79%
- 2億8100万
- 2021年3月31日 +18.15%
- 3億3200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- [報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報]2023/06/28 16:23
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- 当社グループは、従来の「繊維関連事業」を「ファイバー」「アウター」「インナー」に分割し、「工業製品関連事業」を「セミコンダクター」「ケミカル」「ホビー&ライフ」「マシナリー&イクイップメント」に分割することで、当連結会計年度より2区分から7区分の報告セグメントに変更しております。2023/06/28 16:23
なお、前連結会計年度のセグメント情報等は、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- ものであります。2023/06/28 16:23
当社グループは、従来の「繊維関連事業」を「ファイバー」「アウター」「インナー」に分割し、「工業製品関連事業」を「セミコンダクター」「ケミカル」「ホビー&ライフ」「マシナリー&イクイップメント」に分割することで、当連結会計年度より2区分から7区分の報告セグメントに変更しております。
なお、前連結会計年度のセグメント情報等は、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 価償却累計額には減損損失累計額が含まれております。2023/06/28 16:23
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- ※7 減損損失2023/06/28 16:23
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #6 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
- 形固定資産の減価償却累計額には、減損損失累計額を含めて表示しております。2023/06/28 16:23
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 16:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 投資有価証券評価損 276 276 減損損失 141 141 貸倒引当金 222 327
主な項目別の内訳 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 16:23
※ 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 投資有価証券評価損 165 165 減損損失 200 212 貸倒引当金 78 149
前連結会計年度(2022年3月31日) - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当連結会計年度増減額及び時価は、次のとおりであります。2023/06/28 16:23
(注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。連結貸借対照表計上額(百万円) 当連結会計年度末の時価(百万円) 当連結会計年度期首残高 当連結会計年度増減額 当連結会計年度末残高
2 当連結会計年度末の時価は、主として「不動産鑑定評価額基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- のれんは、企業結合により取得した事業の経営環境の急激な変化等により、当初の計画どおりに事業展開が2023/06/28 16:23
進まない可能性があり、その場合、のれんの減損の兆候に該当することになり、減損損失の発生リスクが存在
しております。なお、企業結合時に利用した事業計画には、経営者の主観的な判断によって影響を受ける中長