リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 3400万
- 2010年3月31日 -5.88%
- 3200万
- 2011年3月31日 -18.75%
- 2600万
- 2012年3月31日 +57.69%
- 4100万
- 2013年3月31日 +848.78%
- 3億8900万
- 2014年3月31日 +12.08%
- 4億3600万
- 2015年3月31日 +91.51%
- 8億3500万
- 2016年3月31日 -10.06%
- 7億5100万
- 2017年3月31日 -10.39%
- 6億7300万
- 2018年3月31日 -16.49%
- 5億6200万
- 2019年3月31日 -19.22%
- 4億5400万
- 2020年3月31日 -22.47%
- 3億5200万
- 2021年3月31日 -28.69%
- 2億5100万
- 2022年3月31日 -25.5%
- 1億8700万
- 2023年3月31日 -40.64%
- 1億1100万
個別
- 2010年3月31日
- 600万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 800万
- 2012年3月31日 +237.5%
- 2700万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億7900万
- 2014年3月31日 +6.07%
- 4億200万
- 2015年3月31日 +99.25%
- 8億100万
- 2016年3月31日 -9.24%
- 7億2700万
- 2017年3月31日 -9.63%
- 6億5700万
- 2018年3月31日 -15.68%
- 5億5400万
- 2019年3月31日 -18.05%
- 4億5400万
- 2020年3月31日 -24.45%
- 3億4300万
- 2021年3月31日 -32.94%
- 2億3000万
- 2022年3月31日 -26.96%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 -41.67%
- 9800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方
法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法(ただし、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、主として定率法)を
採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採
用しております。2023/06/28 16:23 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 16:23
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法(ただし、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、主として定率法)を - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/28 16:23
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物 : 定額法、耐用年数は2～50年