リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 3400万
- 2010年3月31日 -5.88%
- 3200万
- 2011年3月31日 -18.75%
- 2600万
- 2012年3月31日 +57.69%
- 4100万
- 2013年3月31日 +848.78%
- 3億8900万
- 2014年3月31日 +12.08%
- 4億3600万
- 2015年3月31日 +91.51%
- 8億3500万
- 2016年3月31日 -10.06%
- 7億5100万
- 2017年3月31日 -10.39%
- 6億7300万
- 2018年3月31日 -16.49%
- 5億6200万
- 2019年3月31日 -19.22%
- 4億5400万
- 2020年3月31日 -22.47%
- 3億5200万
- 2021年3月31日 -28.69%
- 2億5100万
- 2022年3月31日 -25.5%
- 1億8700万
- 2023年3月31日 -40.64%
- 1億1100万
- 2024年3月31日 -57.66%
- 4700万
個別
- 2010年3月31日
- 600万
- 2011年3月31日 +33.33%
- 800万
- 2012年3月31日 +237.5%
- 2700万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 3億7900万
- 2014年3月31日 +6.07%
- 4億200万
- 2015年3月31日 +99.25%
- 8億100万
- 2016年3月31日 -9.24%
- 7億2700万
- 2017年3月31日 -9.63%
- 6億5700万
- 2018年3月31日 -15.68%
- 5億5400万
- 2019年3月31日 -18.05%
- 4億5400万
- 2020年3月31日 -24.45%
- 3億4300万
- 2021年3月31日 -32.94%
- 2億3000万
- 2022年3月31日 -26.96%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 -41.67%
- 9800万
- 2024年3月31日 -60.2%
- 3900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法(ただし、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、主として定率法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2～45年
機械装置及び運搬具 2～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/26 15:01 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 15:01
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法(ただし、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品については、主として定率法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/06/26 15:01
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物 : 定額法、耐用年数は2～10年