GSIクレオス（8101）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 8億8500万
2014年6月30日 -24.86%: 6億6500万
2014年9月30日 -5.86%: 6億2600万
2014年12月31日 -5.43%: 5億9200万
2015年3月31日 -77.2%: 1億3500万
2015年6月30日 +2.96%: 1億3900万
2015年9月30日 +2.16%: 1億4200万
2015年12月31日 -1.41%: 1億4000万
2016年3月31日 +1.43%: 1億4200万
2016年6月30日 +9.15%: 1億5500万
2016年9月30日 -6.45%: 1億4500万
2016年12月31日 +2.76%: 1億4900万
2017年3月31日 +9.4%: 1億6300万
2017年6月30日 -0.61%: 1億6200万
2017年9月30日 -4.94%: 1億5400万
2017年12月31日 ±0%: 1億5400万
2018年3月31日 -7.14%: 1億4300万
2018年6月30日 -0.7%: 1億4200万
2018年9月30日 -0.7%: 1億4100万
2018年12月31日 ±0%: 1億4100万
2019年3月31日 -7.8%: 1億3000万
2019年6月30日 ±0%: 1億3000万
2019年9月30日 -1.54%: 1億2800万
2019年12月31日 ±0%: 1億2800万
2020年3月31日 -2.34%: 1億2500万
2020年6月30日 -12%: 1億1000万
2020年9月30日 -13.64%: 9500万
2020年12月31日 ±0%: 9500万
2021年3月31日 -5.26%: 9000万
2021年6月30日 -1.11%: 8900万
2021年9月30日 -12.36%: 7800万
2021年12月31日 +5.13%: 8200万
2022年3月31日 -7.32%: 7600万
2022年6月30日 +3.95%: 7900万
2022年9月30日 +3.8%: 8200万
2022年12月31日 +3.66%: 8500万
2023年3月31日 -15.29%: 7200万
2023年6月30日 +6.94%: 7700万
2023年9月30日 +7.79%: 8300万
2023年12月31日 +6.02%: 8800万
2024年3月31日 -6.82%: 8200万
2024年6月30日 +1.22%: 8300万
2024年9月30日 +2.41%: 8500万
2024年12月31日 +1.18%: 8600万
2025年3月31日 +739.53%: 7億2200万
2025年9月30日 -14.4%: 6億1800万
2025年12月31日 ±0%: 6億1800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ③ 小規模企業等における簡便法の採用
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 9:38
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 繰延税金資産については、将来の課税所得を見積り、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。その見積り及び見積りに用いた仮定に変更が生じ減少した場合には、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。
b.退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産
退職給付費用及び債務については、数理計算上で設定される前提に基づき算出されております。これらの前提条件には割引率、年金資産の長期期待運用収益率、昇給率、死亡率等の見積りを用いております。これら見積りに変更が生じ数理計算上の差異が発生した場合には将来の退職給付費用に影響を与える可能性があります。
2025/06/27 9:38
#3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）: 退職一時金制度(非積立型制度ですが、退職給付信託を設定した結果、積立型制度となっているものがあります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給します。
なお、一部の連結子会社が有する退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度(簡便法を適用した制度を除く)
2025/06/27 9:38