有価証券報告書-第96期(2025/04/01-2026/03/31)

(2) 【従業員の状況】
① 連結会社の状況
2026年3月31日現在

セグメントの名称	従業員数(人)
ファイバー	139	[33]
アウター	268	[6]
インナー	100	[18]
セミコンダクター	26	[0]
ケミカル	80	[3]
ホビー&ライフ	31	[6]
マシナリー&イクイップメント	67	[0]
全社(共通)	134	[4]
合計	845	[70]

(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。
2 従業員数には嘱託社員を含んでおります。
3 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。
4 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
② 提出会社の状況
2026年3月31日現在

従業員数(人)		平均年齢(歳)	平均勤続年数(年)	平均年間給与(円)	平均年間給与の対前 事業年度増減率(%)
322	[19]	41.9	15.2	7,677,901	3.3

セグメントの名称	従業員数(人)
ファイバー	34	[ 1 ]
アウター	64	[ 5 ]
インナー	23	[ 0 ]
セミコンダクター	12	[ 0 ]
ケミカル	41	[ 3 ]
ホビー&ライフ	29	[ 6 ]
マシナリー&イクイップメント	13	[ 0 ]
全社(共通)	106	[ 4 ]
合計	322	[ 19 ]

(注) 1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であります。
2 従業員数には嘱託社員76名を含んでおります。
なお、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与には嘱託社員を含めておりません。
3 臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。
4 平均年間給与は、2025年4月から2026年3月までの年間給与支払額及び賞与支払額の平均であります。
5 全社(共通)として記載されている従業員数は、主に管理部門に所属しているものであります。
③ 労働組合の状況
提出会社の労働組合はGSIクレオス労働組合と称し、組合員数は2026年3月31日現在196人(出向者11人を含む)であり、労使関係は安定して推移しております。
また、一部の連結子会社において労働組合が結成されております。
なお、労働組合の有無にかかわらず、労使関係は良好な状態であります。
④ 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
1 提出会社

当事業年度
管理職に 占める 女性労働者 の割合(%) (注)1	男性労働者の 育児休業 取得率(%) (注)2	労働者の男女の 賃金の差異(%)(注)1
		全労働者	うち正規雇用 労働者	うちパート・ 有期労働者
16.3	100.0	73.3	78.3	73.2

(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.男女の賃金の差異は、同一労働において賃金に差はなく、職責等級別の人数構成比の差によるものであります。
2 連結子会社

会社名	当事業年度
	管理職に 占める 女性労働者 の割合(%) (注)1	男性労働者の 育児休業 取得率(%) (注)2	労働者の男女の 賃金の差異(%)(注)1
			全労働者	うち正規雇用 労働者	うちパート・有期労働者(注)3
㈱ソアロン	11.5	100.0	83.5	81.6	159.0

(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.パート・有期労働者の男女間賃金差異は、専門スキルを有した従前の給与水準を維持している有期労働者がいることによるものです。
4.上記以外の連結子会社については、女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表をしないことから記載を省略しております。