有価証券報告書-第69期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …5～44年
機械装置及び運搬具…7～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法