建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

・有形固定資産
主に建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法

2014/06/26 11:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
建物(附属設備を除く) 28～50年
機械装置 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
自社利用分のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 11:04

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	57百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	5	33

2014/06/26 11:04

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	53百万円	31百万円
機械装置及び運搬具	22	17

2014/06/26 11:04

#5 固定資産廃棄損の注記

※4 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	86百万円	26百万円
機械装置及び運搬具	72	49

2014/06/26 11:04

#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	129百万円	139百万円
機械装置及び運搬具	95	95

2014/06/26 11:04

#7 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。

主な用途	地域	種類	金額
	近畿	建物及び構築物機械装置及び運搬具土地	262百万円
樹脂原料の加工設備等			587
			402
半導体ウエーハのメッキ加工設備等	近畿	機械装置及び運搬具	269
医薬中間体の製造設備等	近畿	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	196
搬送用樹脂トレイ製品の製造設備等	上海	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	94
液晶ディスプレイ用光学フィルムの加工設備等	広東省	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	56
遊休資産	近畿	土地、無形固定資産	27

当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。
上記のうち、搬送用樹脂トレイ製品の製造設備等、半導体ウエーハのメッキ加工設備等、液晶ディスプレイ用光学フィルムの加工設備等については、当該事業からの撤退に伴い、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、樹脂原料の加工設備等、医薬中間体の生産設備等については、事業環境の大幅な変化に伴う事業の採算性悪化に伴い、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2014/06/26 11:04

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
建物(附属設備除く) 15～50年
機械装置 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
技術資産 13～17年
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 11:04