建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 45億3900万
- 2018年3月31日 -11.46%
- 40億1900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2018/06/25 11:11
主に建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
建物(附属設備を除く) 23~50年
機械装置 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数については、以下の通りであります。
自社利用分のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 11:11 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 11:11
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 建物及び構築物 8百万円 86百万円 機械装置及び運搬具 18 12 - #4 固定資産廃棄損の注記
- ※4 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2018/06/25 11:11
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 建物及び構築物 127百万円 101百万円 機械装置及び運搬具 31 33 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5 国庫補助金により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2018/06/25 11:11
前連結会計年度(2017年3月31日) 当連結会計年度(2018年3月31日) 建物及び構築物 359百万円 528百万円 機械装置及び運搬具 534 576 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。2018/06/25 11:11
(資産のグルーピングの方法)主な用途 関連事業 地域 種類 金額 事業用資産 カラーフォーマ-の製造・販売 北陸地方 建物及び構築物機械装置及び運搬具有形固定資産その他無形固定資産その他計 287百万円83110861,233 事業用資産 カラーフォーマーの製造・販売 米国 テネシー州 機械装置及び運搬具 14 有形固定資産その他計 115 事業用資産 樹脂原料の加工・販売 近畿地方 建物及び構築物 3 機械装置及び運搬具 79 有形固定資産その他無形固定資産その他計 0285 有形固定資産その他無形固定資産その他計 21238 事業用資産 合成樹脂製品等の製造・販売 東海地方 建物及び構築物 17 事業用資産 半導体・液晶業界向け装置の製造・販売 関東地方 建物及び構築物有形固定資産その他計 011 遊休資産 - 近畿地方 土地 6
当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
建物(附属設備除く) 15~50年
機械装置 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な資産の耐用年数は以下の通りであります。
技術資産 13~17年
自社利用のソフトウェア 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 11:11