※6 減損損失
前連結会計年度 (自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)
減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。

主な用途	関連事業	地域	種類	金額
事業用資産	カラーフォーマ-の製造・販売	北陸地方	建物及び構築物 機械装置及び運搬具 有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	287百万円 831 108 6 1,233
事業用資産	カラーフォーマーの製造・販売	米国 テネシー州	機械装置及び運搬具	14
			有形固定資産その他 計	1 15
事業用資産	樹脂原料の加工・販売	近畿地方	建物及び構築物	3
			機械装置及び運搬具	79
			有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	0 2 85
事業用資産	蓄電池システムの製造・販売	東海地方	機械装置及び運搬具	14
			有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	21 2 38
事業用資産	合成樹脂製品等の製造・販売	東海地方	建物及び構築物	17
事業用資産	半導体・液晶業界向け装置の製造・販売	関東地方	建物及び構築物 有形固定資産その他 計	0 1 1
遊休資産	-	近畿地方	土地	6
			減損損失 計	1,398

(資産のグルーピングの方法)
当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産については、いずれについても収益性の悪化に伴い帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産については、時価の下落等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
(回収可能価額の算定方法)
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定を行っております。
正味売却価額については、固定資産税評価額または不動産鑑定評価額に基づき算定しております。
当連結会計年度 (自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)
減損損失を認識した資産グループの概要は次のとおりであります。

主な用途	関連事業	地域	種類	金額
事業用資産	機能性色素の製造・販売	中国地方	建物及び構築物 機械装置及び運搬具 土地 有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	169百万円 19 68 24 2 284
事業用資産	ガラス基板の薄型加工	台湾 桃園市	建物及び構築物 機械装置及び運搬具 有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	3 191 15 11 221
事業用資産	樹脂原料の加工・販売	近畿地方	建物及び構築物	4
			機械装置及び運搬具 有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	56 10 0 71
事業用資産	フィルムシートの開発・製造	近畿地方	建物及び構築物	22
			機械装置及び運搬具 有形固定資産その他 計	123 22 168
事業用資産	蓄電池システムの製造・販売	東海地方	建物及び構築物	0
			有形固定資産その他 無形固定資産その他 計	3 1 4
事業用資産	デジタル捺染システムの開発・販売	近畿地方	無形固定資産その他	3
遊休資産	-	近畿・中国地方	建物及び構築物 土地 計	4 88 92
			減損損失 計	847

(資産のグルーピングの方法)
当社グループは、原則として事業用資産については経営管理上の区分を基準としてグルーピングを行っております。また、処分予定資産および遊休資産については、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として捉え、個別にグルーピングを行っております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産については、いずれについても収益性の悪化に伴い帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産については、時価の下落等により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
(回収可能価額の算定方法)
回収可能価額は、正味売却価額または使用価値により測定を行っております。
正味売却価額は、固定資産税評価額、不動産鑑定評価額、売却予定額に基づき算定しております。