在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、外部顧客への売上高 - 鉄鋼他3件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -2億5700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2億4100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- -
- 貸倒引当金
- -13億2500万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -3億6000万
2012年2月
2013年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2859億6600万
- 貸倒引当金
- -4億3200万
- 別途積立金の積立
- -60億
- 自己株式の消却
- -
2014年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3092億8200万
- 貸倒引当金
- -5億3900万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2015年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3523億900万
- 貸倒引当金
- -3億9000万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2016年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3197億4400万
- 貸倒引当金
- -4億5100万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2017年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2983億1400万
- 貸倒引当金
- -5億5300万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2018年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3522億100万
- 貸倒引当金
- -5億9800万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2019年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3915億1100万
- 貸倒引当金
- -6億8400万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2020年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
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- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3452億9800万
- 貸倒引当金
- -6億4200万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2021年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3116億5600万
- 貸倒引当金
- -8億2500万
- 別途積立金の積立
- -
- 自己株式の消却
- -
2022年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4261億7200万
- 貸倒引当金
- -14億2900万
- 別途積立金の積立
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- 自己株式の消却
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2023年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
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- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4086億1600万
- 貸倒引当金
- -19億6800万
- 別途積立金の積立
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- 自己株式の消却
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2024年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
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- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
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- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4248億6500万
- 貸倒引当金
- -14億4200万
- 別途積立金の積立
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- 自己株式の消却
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