在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、外部顧客への売上高 - 鉄鋼他1件
2008年2月
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -2億5700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2億4100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- -
- その他有価証券評価差額金
- 249億500万
2012年2月
2013年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2859億6600万
- その他有価証券評価差額金
- 297億5600万
2014年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3092億8200万
- その他有価証券評価差額金
- 414億6100万
2015年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3523億900万
- その他有価証券評価差額金
- 602億5000万
2016年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3197億4400万
- その他有価証券評価差額金
- 412億7600万
2017年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 2983億1400万
- その他有価証券評価差額金
- 567億7100万
2018年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3522億100万
- その他有価証券評価差額金
- 660億8800万
2019年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3915億1100万
- その他有価証券評価差額金
- 556億7200万
2020年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3452億9800万
- その他有価証券評価差額金
- 480億6800万
2021年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 3116億5600万
- その他有価証券評価差額金
- 593億400万
2022年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -100万
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4261億7200万
- その他有価証券評価差額金
- 723億7700万
2023年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4086億1600万
- その他有価証券評価差額金
- 713億2100万
2024年2月
- 在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- 外部顧客への売上高 - 鉄鋼
- 4248億6500万
- その他有価証券評価差額金
- 1284億8500万