リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 6100万
- 2010年3月31日 +111.48%
- 1億2900万
- 2011年3月31日 +179.84%
- 3億6100万
- 2012年3月31日 -31.02%
- 2億4900万
- 2013年3月31日 +51.81%
- 3億7800万
- 2014年3月31日 -11.38%
- 3億3500万
- 2015年3月31日 -33.43%
- 2億2300万
- 2016年3月31日 -4.93%
- 2億1200万
- 2017年3月31日 -12.26%
- 1億8600万
- 2018年3月31日 -22.04%
- 1億4500万
- 2019年3月31日 -30.34%
- 1億100万
- 2020年3月31日 +137.62%
- 2億4000万
- 2021年3月31日 -13.33%
- 2億800万
- 2022年3月31日 -19.23%
- 1億6800万
- 2023年3月31日 -14.88%
- 1億4300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準…原価基準(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
評価方法…主として移動平均法又は個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
主として定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2023/06/26 10:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/26 10:06
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
主として定額法 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/26 10:06
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く。)
主として定額法