売上高
連結
- 2009年12月31日
- 8259億4600万
- 2010年12月31日 +22.58%
- 1兆124億
- 2011年12月31日 +15.82%
- 1兆1726億
- 2012年12月31日 -4.88%
- 1兆1154億
- 2013年12月31日 +10.06%
- 1兆2276億
- 2014年12月31日 +6.53%
- 1兆3078億
- 2015年12月31日 -10.34%
- 1兆1726億
- 2016年12月31日 -6.29%
- 1兆988億
- 2017年12月31日 +18.91%
- 1兆3065億
- 2018年12月31日 +19.26%
- 1兆5582億
- 2019年12月31日 -8.66%
- 1兆4232億
- 2020年12月31日 -12.53%
- 1兆2449億
- 2021年12月31日 +23.78%
- 1兆5410億
- 2022年12月31日 +31.3%
- 2兆234億
- 2023年12月31日 -9.73%
- 1兆8266億
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/08 13:01
報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 収益認識関係、四半期連結財務諸表（連結）
- 2 グループ会社間の内部取引控除後の金額を表示しております。2024/02/08 13:01
3 外部顧客への売上高は、そのほとんどが顧客との契約から認識した収益であるため、その他の源泉から認識
した収益については、顧客との契約から生じる収益に含めております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 国内経済については、政府の感染症対策方針の転換を背景に、インバウンド需要の回復など、個人消費を中心に持ち直しの動きが見られました。2024/02/08 13:01
このような環境において、当第3四半期連結累計期間では、先行きの不透明感などから鋼材需要やスクラップ需要などが減少したことに加え、鋼材や非鉄金属、原油などの商品価格が前年同期比では低い水準で推移したことにより、売上高は前年同期比9.7%減の1兆8,266億28百万円となりました。利益面では、食品事業を除く全ての事業セグメントで減益となり、営業利益は前年同期比24.3%減の424億67百万円となりました。また、プライマリーメタル事業を中心に持分法による投資利益が減少したこと、戦略的投資先などからの配当収入が減少したことや前期に差益であった為替差損益が差損に転じたことなどから、経常利益は前年同期比32.6%減の429億32百万円に、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比31.5%減の307億61百万円となりました。
セグメント別の業績(売上高にはセグメント間の内部売上高又は振替高を含む。)は、次のとおりであります。