- 8078
- 2026/09/04
- 時価
- 4070億円
- PER 予
- 9.29倍
- 2010年以降
- 赤字-18.23倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.85倍
- 2010年以降
- 0.31-1.21倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.43%
- ROE 予
- 9.16%
- ROA 予
- 3.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
阪和興業（8078）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 17億6300万
- 2009年3月31日 +1.47%
- 17億8900万
- 2010年3月31日 +3.69%
- 18億5500万
- 2010年12月31日 -47.06%
- 9億8200万
- 2011年3月31日 +79.84%
- 17億6600万
- 2011年6月30日 -42.02%
- 10億2400万
- 2011年9月30日 +91.02%
- 19億5600万
- 2011年12月31日 -48.62%
- 10億500万
- 2012年3月31日 +90.65%
- 19億1600万
- 2012年6月30日 -47.81%
- 10億
- 2012年9月30日 +57.5%
- 15億7500万
- 2012年12月31日 -35.17%
- 10億2100万
- 2013年3月31日 +85.21%
- 18億9100万
- 2013年6月30日 -45.32%
- 10億3400万
- 2013年9月30日 +88.01%
- 19億4400万
- 2013年12月31日 -39.92%
- 11億6800万
- 2014年3月31日 +89.38%
- 22億1200万
- 2014年6月30日 -51.13%
- 10億8100万
- 2014年9月30日 +92.51%
- 20億8100万
- 2014年12月31日 -44.55%
- 11億5400万
- 2015年3月31日 +77.73%
- 20億5100万
- 2015年6月30日 -42.66%
- 11億7600万
- 2015年9月30日 +88.27%
- 22億1400万
- 2015年12月31日 -44.67%
- 12億2500万
- 2016年3月31日 +78.94%
- 21億9200万
- 2016年6月30日 -43.93%
- 12億2900万
- 2016年9月30日 +84.62%
- 22億6900万
- 2016年12月31日 -42.04%
- 13億1500万
- 2017年3月31日 +75.36%
- 23億600万
- 2017年6月30日 -42.71%
- 13億2100万
- 2017年9月30日 +83.65%
- 24億2600万
- 2017年12月31日 -42.04%
- 14億600万
- 2018年3月31日 +75.96%
- 24億7400万
- 2018年6月30日 -39.29%
- 15億200万
- 2018年9月30日 +73.5%
- 26億600万
- 2018年12月31日 -43.25%
- 14億7900万
- 2019年3月31日 +78.97%
- 26億4700万
- 2019年6月30日 -43.22%
- 15億300万
- 2019年9月30日 +79.57%
- 26億9900万
- 2019年12月31日 -42.02%
- 15億6500万
- 2020年3月31日 +77.25%
- 27億7400万
- 2020年6月30日 -36.23%
- 17億6900万
- 2020年9月30日 +60.37%
- 28億3700万
- 2020年12月31日 -38.49%
- 17億4500万
- 2021年3月31日 +88.02%
- 32億8100万
- 2021年6月30日 -43.25%
- 18億6200万
- 2021年9月30日 +67.13%
- 31億1200万
- 2021年12月31日 -34.35%
- 20億4300万
- 2022年3月31日 +106.71%
- 42億2300万
- 2022年6月30日 -47.43%
- 22億2000万
- 2022年9月30日 +56.67%
- 34億7800万
- 2022年12月31日 -33.53%
- 23億1200万
- 2023年3月31日 +88.37%
- 43億5500万
- 2023年6月30日 -45.65%
- 23億6700万
- 2023年9月30日 +53.11%
- 36億2400万
- 2023年12月31日 -36.7%
- 22億9400万
- 2024年3月31日 +62.6%
- 37億3000万
- 2024年6月30日 -28.18%
- 26億7900万
- 2024年9月30日 +59.01%
- 42億6000万
- 2024年12月31日 -39.95%
- 25億5800万
- 2025年3月31日 +114.89%
- 54億9700万
- 2025年6月30日 -44.24%
- 30億6500万
- 2025年9月30日 +46.53%
- 44億9100万
- 2025年12月31日 -38.01%
- 27億8400万
- 2026年3月31日 +71.95%
- 47億8700万
- 2026年6月30日 -24.04%
- 36億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 15億8900万
- 2009年3月31日 +0.5%
- 15億9700万
- 2010年3月31日 +5.64%
- 16億8700万
- 2011年3月31日 -8.24%
- 15億4800万
- 2012年3月31日 +7.17%
- 16億5900万
- 2013年3月31日 -0.72%
- 16億4700万
- 2014年3月31日 +17.06%
- 19億2800万
- 2015年3月31日 -11.72%
- 17億200万
- 2016年3月31日 +4.35%
- 17億7600万
- 2017年3月31日 +3.83%
- 18億4400万
- 2018年3月31日 +4.18%
- 19億2100万
- 2019年3月31日 +2.13%
- 19億6200万
- 2020年3月31日 -2.65%
- 19億1000万
- 2021年3月31日 +21.94%
- 23億2900万
- 2022年3月31日 +18.98%
- 27億7100万
- 2023年3月31日 +5.3%
- 29億1800万
- 2024年3月31日 -27.45%
- 21億1700万
- 2025年3月31日 +79.07%
- 37億9100万
- 2026年3月31日 -26.77%
- 27億7600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/19 11:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料 26,592 百万円 29,386 百万円 賞与引当金繰入額 5,343 4,538 退職給付費用 1,537 1,691 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務
評価基準…時価基準2026/06/19 11:23 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/06/19 11:23
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 1,924 186 77 2,032 賞与引当金 3,791 2,776 3,791 2,776 製品保証引当金 53 52 65 40 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 11:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失否認額 928 928 賞与引当金 1,161 875 投資有価証券及び出資金評価損否認額 629 520
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 11:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 税務上の繰越欠損金 1,844 1,813 賞与引当金 1,637 1,409 土地買戻損失否認額 1,331 1,331
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ① 重要な会計方針及び見積り2026/06/19 11:23
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。この連結財務諸表の作成にあたっての重要な会計方針につきましては、「第5[経理の状況] 1[連結財務諸表等] (1) [連結財務諸表] [注記事項](連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項) 4 会計方針に関する事項」をご参照ください。なお、有価証券や固定資産の評価、貸倒引当金や賞与引当金等における見積り及び判断・評価については、過去の実績や足元の状況に応じて合理的と考えられる要因等に基づいて行っておりますが、見積り特有の不確実性があるため、実際の結果は異なる場合があります。
② 当連結会計年度の経営成績等の状況
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
