利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 406億6000万
- 2008年3月31日 +25.5%
- 510億2800万
- 2009年3月31日 +7.1%
- 546億5000万
- 2010年3月31日 +17.66%
- 643億100万
- 2011年3月31日 +5.14%
- 676億800万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 699億7800万
- 2013年3月31日 +4.13%
- 728億6700万
- 2014年3月31日 +5.01%
- 765億2000万
- 2015年3月31日 +7.31%
- 821億1000万
- 2016年3月31日 +27.39%
- 1046億
- 2017年3月31日 +12.6%
- 1177億7800万
- 2018年3月31日 +11.26%
- 1310億4500万
- 2019年3月31日 +6.1%
- 1390億3600万
- 2020年3月31日 -14.07%
- 1194億7500万
- 2021年3月31日 +15.36%
- 1378億2500万
- 2022年3月31日 +30.69%
- 1801億1900万
- 2023年3月31日 +27.09%
- 2289億2000万
個別
- 2007年3月31日
- 373億4000万
- 2008年3月31日 +26.44%
- 472億1300万
- 2009年3月31日 +6.74%
- 503億9500万
- 2010年3月31日 +18.32%
- 596億2500万
- 2011年3月31日 +5.13%
- 626億8300万
- 2012年3月31日 +1.93%
- 638億9000万
- 2013年3月31日 +3.73%
- 662億7100万
- 2014年3月31日 +8.07%
- 716億1600万
- 2015年3月31日 +6.29%
- 761億2200万
- 2016年3月31日 +26.97%
- 966億5100万
- 2017年3月31日 +12.16%
- 1084億800万
- 2018年3月31日 +9.67%
- 1188億9200万
- 2019年3月31日 +4.38%
- 1240億9700万
- 2020年3月31日 -21%
- 980億3600万
- 2021年3月31日 +14.12%
- 1118億7500万
- 2022年3月31日 +25.74%
- 1406億7500万
- 2023年3月31日 +25.51%
- 1765億6500万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
MS日吉鋼材㈱
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、その総資産額、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点から、いずれも小規模であり、かつ、全体としても連結財務諸表に重要な影響を与えないと認められるので、連結の範囲から除外しております。2023/06/26 10:06 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない主要な非連結子会社及び関連会社の名称等
持分法を適用していない非連結子会社(SAN DIEGO VISTA STEEL SERVICE CORP.他)及び関連会社(三沢興産㈱他)は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点から、いずれも小規模であり、かつ、全体としても連結財務諸表に重要な影響を与えないと認められるので、持分法は適用しておりません。2023/06/26 10:06 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、上述の事象に関連し、短期借入金や商品先渡負債が減少したことなどにより、前連結会計年度末比42.4%減の8,489億40百万円となりました。そのうち有利子負債は、前連結会計年度末比47.3%減の3,809億82百万円となり、当連結会計年度末のネット負債倍率は、1.0倍(0.8倍※)となりました。2023/06/26 10:06
純資産は、親会社株主に帰属する当期純利益からの利益剰余金の積み上がりや為替換算調整勘定などの変動により、前連結会計年度末比28.4%増の3,088億7百万円となりました。この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は、前連結会計年度末の13.8%(15.3%※)から26.2%(28.3%※)に上昇しました。
※ネット負債倍率及び自己資本比率の( )内の値は、2019年3月に実施した劣後特約付ローン(ハイブリッドロー - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/06/26 10:06
非連結子会社は、その総資産額、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点から、いずれも小規模であり、かつ、全体としても連結財務諸表に重要な影響を与えないと認められるので、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項