- 8078
- 2026/10/05
- 時価
- 3903億円
- PER 予
- 8.91倍
- 2010年以降
- 赤字-18.24倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.31-1.21倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.58%
- ROE 予
- 9.16%
- ROA 予
- 3.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益又は損失の調整額△1,626百万円は、主に事業セグメントに帰属しない収益及び費用であります。2015/08/14 9:59
3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益及び包括利益計算書の経常利益と調整を行っております。
当第1四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、木材事業、機械事業、海外販売子会社等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額△1,002百万円は、主に事業セグメントに帰属しない収益及び費用であります。
3 セグメント利益は、四半期連結損益及び包括利益計算書の経常利益と調整を行っております。2015/08/14 9:59 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 一方、国内経済につきましては、消費税率の引上げに端を発した個人消費の長期停滞は若干上向いたものの、各方面での人手不足による建設投資の着工・進捗の遅れなどは依然として続いており、いわゆるアベノミクスや日本銀行による金融緩和の景気浮揚効果もやや薄れてきましたが、円安や株高を背景に好業績の企業が設備投資を積極化するなど、全体としては底堅く推移しました。2015/08/14 9:59
このような環境において、当第1四半期連結累計期間の売上高は、原油価格の下落に起因する石油製品価格の低下による石油・化成品事業の減収などにより、前第1四半期連結累計期間比6.0%減の398,045百万円となりました。一方、利益面では、営業利益はその他の事業の増益などが寄与し前第1四半期連結累計期間比17.9%増の4,759百万円、経常利益は持分法による投資損失が発生したものの、貸倒引当金の戻入益などにより前第1四半期連結累計期間比3.0%増の3,894百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産売却益の発生や法人税等の減少などにより、前第1四半期連結累計期間比45.4%増の2,948百万円となりました。
セグメント別の業績(売上高にはセグメント間の内部売上高又は振替高を含む。)は、次のとおりであります。