有価証券報告書-第67期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
2 持分法の適用に関する事項
非連結子会社(台湾阪和興業股份有限公司他)及び関連会社(東莞鉄和金属制品有限公司他)は、それぞれ当期純損益、利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性が乏しいと認められるので持分法は適用しておりません。
非連結子会社(台湾阪和興業股份有限公司他)及び関連会社(東莞鉄和金属制品有限公司他)は、それぞれ当期純損益、利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性が乏しいと認められるので持分法は適用しておりません。