三菱食品(7451)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 20億4800万
- 2009年12月31日 -14.11%
- 17億5900万
- 2011年3月31日 -11.77%
- 15億5200万
- 2012年3月31日 +58.51%
- 24億6000万
- 2013年3月31日 -12.76%
- 21億4600万
- 2014年3月31日 -3.26%
- 20億7600万
- 2015年3月31日 +141.47%
- 50億1300万
- 2016年3月31日 +126.39%
- 113億4900万
- 2017年3月31日 +33.41%
- 151億4100万
- 2018年3月31日 -4.07%
- 145億2500万
- 2019年3月31日 +12.05%
- 162億7500万
- 2020年3月31日 +3.57%
- 168億5600万
- 2021年3月31日 +3.49%
- 174億4400万
- 2022年3月31日 -1.84%
- 171億2300万
- 2023年3月31日 -8.25%
- 157億1100万
- 2024年3月31日 -5.7%
- 148億1600万
- 2025年3月31日 +5.46%
- 156億2500万
個別
- 2008年12月31日
- 20億900万
- 2009年12月31日 -14.58%
- 17億1600万
- 2011年3月31日 -13.23%
- 14億8900万
- 2012年3月31日 +46.81%
- 21億8600万
- 2013年3月31日 -10.38%
- 19億5900万
- 2014年3月31日 -1.53%
- 19億2900万
- 2015年3月31日 +154.59%
- 49億1100万
- 2016年3月31日 +129.71%
- 112億8100万
- 2017年3月31日 +33.46%
- 150億5600万
- 2018年3月31日 -4.48%
- 143億8100万
- 2019年3月31日 +12.27%
- 161億4600万
- 2020年3月31日 +3.7%
- 167億4300万
- 2021年3月31日 +3.21%
- 172億8000万
- 2022年3月31日 -1.99%
- 169億3600万
- 2023年3月31日 -9.57%
- 153億1600万
- 2024年3月31日 -5.31%
- 145億200万
- 2025年3月31日 +5.95%
- 153億6500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ロ.無形固定資産2025/06/24 10:00
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/24 10:00
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち、主なものは、次のとおりであります。2025/06/24 10:00
3.当期減少額のうち、主なものは、次のとおりであります。ソフトウエア 基幹システムの開発及びクラウド化 2,964百万円 建物 川崎夜光SDC 庫内設備投資 554百万円 建設仮勘定 リクエ草加FSDC 庫内設備投資 495百万円 機械及び装置 オムニソーター導入 294百万円
建物 新設子会社(千葉県松戸市)の吸収分割 1,420百万円 ソフトウエア 企業間EDI システム減損 129百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/24 10:00
当社グループは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎にグルーピングを実施しております。具体的には、事業用資産は特定取引先向けの物流センターを個別のグルーピングとし、それ以外を管理会計上の区分に基づいた地域別にグルーピングを行っております。なお、連結子会社は個社ごとにグルーピングを行っております。また、賃貸用資産、遊休資産及びのれんは個々の資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産 建物等 愛知県名古屋市 遊休資産 ソフトウエア、建物等 東京都文京区他5件
収益性の低下した資産グループ並びに時価の著しい下落又は将来の使用が見込まれない資産及び資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(290百万円)として特別損失に計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/24 10:00
なお、のれんについては20年以内の期間で均等償却することとしており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産