ソフトウエア
連結
- 2017年3月31日
- 151億4100万
- 2018年3月31日 -4.07%
- 145億2500万
個別
- 2017年3月31日
- 150億5600万
- 2018年3月31日 -4.48%
- 143億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)「全社・消去」の金額は、報告セグメントに帰属しない遊休資産(ソフトウエア、土地及び建物等)に係るものであります。2018/06/26 12:28
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ロ.無形固定資産2018/06/26 12:28
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用し、その他の有形固定資産については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~31年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、のれんについては20年以内の期間で均等償却することとしており、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じて処理を行っております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2018/06/26 12:28 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち、主なものは、次のとおりであります。2018/06/26 12:28
3.当期減少額のうち、主なものは、次のとおりであります。建設仮勘定 京都久御山DC(仮) 新設工事 2,744百万円 〃 首都圏ネット対応DC 庫内設備工事 429百万円 ソフトウエア 基幹システム(MILAI)構築 1,321百万円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)2018/06/26 12:28
当社グループは、継続的に損益の把握を実施している単位を基礎にグルーピングを実施しております。具体的には、事業用資産は管理会計上の区分に基づいた地域別に、賃貸用資産、遊休資産及びのれんは個々の資産ごとに資産のグルーピングを行なっております。用途 種類 場所 遊休資産 ソフトウエア、土地及び建物等 東京都大田区他14件
時価の著しい下落又は将来の使用が見込まれない資産及び資産グループについては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,400百万円)として特別損失に計上しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用し、その他の有形固定資産については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~44年
機械装置及び運搬具 4年~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5~10年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じて処理を行っております。2018/06/26 12:28