- 7451
- 2025/09/25
- 時価
- 2747億円
- PER
- 11.81倍
- 2009年以降
- 6.11-24.52倍
（2009-2025年） - PBR
- 1.24倍
- 2009年以降
- 0.67-1.56倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 0%
- ROE
- 11.24%
- ROA
- 2.99%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三菱食品（7451）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 18億7100万
- 2008年12月31日
- -1億5700万
- 2009年12月31日 -165.61%
- -4億1700万
- 2011年3月31日 -35.73%
- -5億6600万
- 2012年3月31日
- 10億4200万
- 2013年3月31日 +223.51%
- 33億7100万
- 2014年3月31日 -7.65%
- 31億1300万
- 2015年3月31日 +105.78%
- 64億600万
- 2016年3月31日 -1.78%
- 62億9200万
- 2017年3月31日 +2.86%
- 64億7200万
- 2018年3月31日 +24.72%
- 80億7200万
- 2019年3月31日 -8.61%
- 73億7700万
- 2020年3月31日 -7.28%
- 68億4000万
- 2021年3月31日 +59.08%
- 108億8100万
- 2022年3月31日 -25.08%
- 81億5200万
- 2023年3月31日 -2.81%
- 79億2300万
- 2024年3月31日 +51.85%
- 120億3100万
- 2025年3月31日 -6.95%
- 111億9500万
個別
- 2007年12月31日
- 19億4600万
- 2008年12月31日 -97.12%
- 5600万
- 2009年12月31日
- -1億4700万
- 2011年3月31日 -83.67%
- -2億7000万
- 2012年3月31日
- 9億1700万
- 2013年3月31日 +237.51%
- 30億9500万
- 2014年3月31日 -11.7%
- 27億3300万
- 2015年3月31日 +116.94%
- 59億2900万
- 2016年3月31日 -1.45%
- 58億4300万
- 2017年3月31日 +2.55%
- 59億9200万
- 2018年3月31日 +24.38%
- 74億5300万
- 2019年3月31日 -7.23%
- 69億1400万
- 2020年3月31日 -3.62%
- 66億6400万
- 2021年3月31日 +57.17%
- 104億7400万
- 2022年3月31日 -23.53%
- 80億900万
- 2023年3月31日 -2.87%
- 77億7900万
- 2024年3月31日 +52.82%
- 118億8800万
- 2025年3月31日 -6.98%
- 110億5800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 法人税等及び税効果額 △1,858 240 その他有価証券評価差額金 4,108 △835 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 圧縮記帳積立金 △676 △709 その他有価証券評価差額金 △5,129 △4,932 土地評価益 △232 △239
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 圧縮記帳積立金 △694 △726 その他有価証券評価差額金 △5,252 △5,058 土地評価差額金 △277 △285
前連結会計年度(2024年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
