#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (1)リース資産の内容
無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 9:18
#3 有形固定資産等明細表（連結）: (注)当期減少額は、当期の減損損失を含めて表示しております。
当期の無形固定資産に関する減損損失は、その他3百万円であります。
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#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ②財政状態の状況
当連結会計年度末における連結総資産は、前連結会計年度末に比べ200百万円減少し、245,595百万円となりました。これは、現金及び預金の増加(3,301百万円)、商品及び製品の減少(1,188百万円)、国内販売の伸長に伴う未収消費税の減少によるその他流動資産の減少(1,381百万円)、基幹システムの刷新事業の着手に伴う無形固定資産の増加(1,624百万円)、非連結子会社であった東邦工業株式会社及びYamazen Machinery & Tools Philippines Inc.を連結の範囲に含めたことや政策保有株式の時価変動等による投資有価証券の減少(3,489百万円)が主な要因であります。
負債は、前連結会計年度末に比べ8,648百万円減少し、152,482百万円となりました。これは、前連結会計年度末に実施した在庫確保に伴い増加した仕入債務(支払手形及び買掛金、電子記録債務)の減少(3,506百万円)、工作機械の販売に伴い受領する前受金の減少等によるその他流動負債の減少(4,468百万円)が主な要因であります。
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物及び構築物 39年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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