#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、四国営業所、自家倉庫、賃貸資産については、定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～50年
機械及び装置 5年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。2018/06/27 10:38
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 土地名古屋本店豊田センター土地 69,455千円
建物本社空見スチールサービスAB棟耐震工事 127,500千円
〃東北支店カノークス北上 115,752千円
2018/06/27 10:38
#3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）: (賃貸等不動産関係)
当社では、愛知県その他の地域において、賃貸用の建物及び土地を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は7,645千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は7,393千円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。
2018/06/27 10:38
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、四国営業所、自家倉庫、賃貸資産については、定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 5年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 10:38