有価証券報告書-第98期(2025/04/01-2026/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループの事業環境の変化を認識したうえで、事業戦略の重点テーマの長期的な指標及び目標を以下のとおり設定いたしました。
「サステナビリティビジョン」
①環境:Environment
(2030年度目標)
・温室効果ガス排出量 2020年度比 50%削減(Scope1及びScope2)
・再生可能エネルギー導入比率 2020年度比 30%向上
・電炉材調達比率 2020年度比 30%向上
・廃棄ロス低減及びリサイクル品の使用促進
②社会:Social
・研修の充実を図り「人材育成」
・働き方改革を推進し「働きやすさ」と「働きがい」の両立
・顧客へ「信頼のサプライチェーンで貢献」し、地域へは「SDGs推進や社員の地域おこし活動で貢献」
③ガバナンス:Governance
・タイムリーな企業情報の開示と働きがいと風通しの良い職場環境の整備
・経営インフラ4委員会(コンプライアンス・リスク管理・内部統制・安全衛生)の活動の充実

当社グループにおいて上記に記載した指標及び目標の中で、カーボンニュートラルへの取組み状況として温室効果ガス排出量の削減は以下のとおりであります。
(単位:t-CO2)
※温室効果ガス排出量は、電気、ガソリン、軽油の使用実績より算出しております。
当社グループでは、上記「(2)戦略」において記載した、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。なお、現時点では連結グループに属する全ての会社では行われていないため、連結グループにおける記載が困難であります。このため、当該指標に関する目標及び実績は、当社グループで主要な事業を営む当社(単体)におけるものを記載しており、次のとおりであります。
(当社(単体)における目標及び実績)
なお、「サステナビリティに関する考え方及び取組」に記載された数値、予測及び将来の見通しについては、本内容の発表日現在までに入手可能な情報、一定の前提や予測に基づくものです。そのため、実際の業績、結果等は、今後の経済動向、市場価格等の様々な不確定要素によって大きく異なる可能性があります。
当社グループの事業環境の変化を認識したうえで、事業戦略の重点テーマの長期的な指標及び目標を以下のとおり設定いたしました。
「サステナビリティビジョン」
①環境:Environment
(2030年度目標)
・温室効果ガス排出量 2020年度比 50%削減(Scope1及びScope2)
・再生可能エネルギー導入比率 2020年度比 30%向上
・電炉材調達比率 2020年度比 30%向上
・廃棄ロス低減及びリサイクル品の使用促進
②社会:Social
・研修の充実を図り「人材育成」
・働き方改革を推進し「働きやすさ」と「働きがい」の両立
・顧客へ「信頼のサプライチェーンで貢献」し、地域へは「SDGs推進や社員の地域おこし活動で貢献」
③ガバナンス:Governance
・タイムリーな企業情報の開示と働きがいと風通しの良い職場環境の整備
・経営インフラ4委員会(コンプライアンス・リスク管理・内部統制・安全衛生)の活動の充実

当社グループにおいて上記に記載した指標及び目標の中で、カーボンニュートラルへの取組み状況として温室効果ガス排出量の削減は以下のとおりであります。
(単位:t-CO2)
| 課題項目 | KPI | 2020年度 | 2025年度 | 2030年度 | ||
| 実績 | 実績 | 20年度比 | 見通し | 20年度比 | ||
| カーボンニュートラル | GHG排出量 | 1,452 | 830 | △43% | 726 | △50% |
※温室効果ガス排出量は、電気、ガソリン、軽油の使用実績より算出しております。
当社グループでは、上記「(2)戦略」において記載した、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。なお、現時点では連結グループに属する全ての会社では行われていないため、連結グループにおける記載が困難であります。このため、当該指標に関する目標及び実績は、当社グループで主要な事業を営む当社(単体)におけるものを記載しており、次のとおりであります。
(当社(単体)における目標及び実績)
| 指標 | 実績(当事業年度) | 目標 |
| 女性管理職数 | 0名 | 2030年度までに1名以上 |
| 健康経営優良法人の認定 | 取得済み | 2030年度まで、継続取得 |
| 障がい者の法定雇用率達成 | 達成 | 2030年度まで、継続達成 |
なお、「サステナビリティに関する考え方及び取組」に記載された数値、予測及び将来の見通しについては、本内容の発表日現在までに入手可能な情報、一定の前提や予測に基づくものです。そのため、実際の業績、結果等は、今後の経済動向、市場価格等の様々な不確定要素によって大きく異なる可能性があります。