岩谷産業(8088)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億9200万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 47億2700万
- 2010年3月31日 -40.17%
- 28億2800万
- 2011年3月31日 -11.03%
- 25億1600万
- 2012年3月31日 -56.04%
- 11億600万
- 2013年3月31日 -16.82%
- 9億2000万
- 2014年3月31日 +140.33%
- 22億1100万
- 2015年3月31日 +70.24%
- 37億6400万
- 2016年3月31日 +25.27%
- 47億1500万
- 2017年3月31日 +34%
- 63億1800万
- 2018年3月31日 -75.63%
- 15億4000万
- 2019年3月31日 +72.79%
- 26億6100万
- 2020年3月31日 +42.69%
- 37億9700万
- 2021年3月31日 +22.54%
- 46億5300万
- 2022年3月31日 +86.87%
- 86億9500万
- 2023年3月31日 +60.33%
- 139億4100万
- 2024年3月31日 +63.56%
- 228億200万
- 2025年3月31日 -54.75%
- 103億1800万
- 2026年3月31日 +35.41%
- 139億7200万
個別
- 2008年3月31日
- 5200万
- 2009年3月31日 +84.62%
- 9600万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 19億5400万
- 2011年3月31日 -96.72%
- 6400万
- 2012年3月31日 +273.44%
- 2億3900万
- 2013年3月31日 -60.67%
- 9400万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 13億7900万
- 2015年3月31日 +21.9%
- 16億8100万
- 2016年3月31日 -34.8%
- 10億9600万
- 2017年3月31日 +228.38%
- 35億9900万
- 2018年3月31日 -92.19%
- 2億8100万
- 2019年3月31日 +150.89%
- 7億500万
- 2020年3月31日 +8.51%
- 7億6500万
- 2021年3月31日 -42.35%
- 4億4100万
- 2022年3月31日 +36.28%
- 6億100万
- 2023年3月31日 +637.44%
- 44億3200万
- 2024年3月31日 +133.33%
- 103億4100万
- 2025年3月31日 -82.23%
- 18億3800万
- 2026年3月31日 -22.69%
- 14億2100万
有報情報
- #1 固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等による圧縮記帳額は9,708百万円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。なお、内訳は次のとおりであります。2026/06/16 16:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) リース資産 5 〃 5 〃 建設仮勘定 - 〃 45 〃 ソフトウエア(無形固定資産「その他」) 7 〃 7 〃 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 地の当期減少額8,766百万円のうち主なものは、旧・東京本社8,429百万円であります。
建設仮勘定の当期増加額12,649百万円のうち主なものは、工場用土地2,556百万円、現・東京本社1,874百万円、堺LPG輸入ターミナル1,539百万円であります。また当期減少額は各資産科目への振替額であります。
無形固定資産その他の当期増加額5,895百万円のうち主なものは、無形仮勘定(新システム関連)4,791百万円であります。また当期減少額16,723百万円のうち主なものは、長期前払費用への振替額(新システム関連)15,619百万円であります。
長期前払費用の当期増加額15,958百万円のうち主なものは、新システム関連15,654百万円であります。
2 当期減少額の下段( )内の数字は、内書きで減損損失の計上額であります。
3 当期減少額には、国庫補助金等による圧縮記帳額820百万円が含まれております。2026/06/16 16:00 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/16 16:00
(注)将来キャッシュ・フローを4.3%で割り引いて算定しております。用途 所在地 種類 減損損失(百万円) 回収可能価額の測定方法 機械装置及び運搬具 439 建設仮勘定 2,878 計 3,478
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)