固定資産
連結
- 2014年10月31日
- 95億7858万
- 2015年10月31日 -5.01%
- 90億9850万
個別
- 2014年10月31日
- 98億3441万
- 2015年10月31日 -1.27%
- 97億936万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/01/29 10:24
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~50年
構築物 7年~50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/01/29 10:24 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/01/29 10:24
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/01/29 10:24
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2016/01/29 10:24
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年10月31日) 当事業年度(平成27年10月31日) 固定資産圧縮積立金 △93,334千円 △82,682千円 その他有価証券評価差額金 △1,775,864千円 △1,503,395千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2016/01/29 10:24
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年10月31日) 当連結会計年度(平成27年10月31日) 固定資産圧縮積立金 △93,334千円 △82,682千円 その他有価証券評価差額金 △1,806,538千円 △1,527,467千円
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 資産合計は、21,153百万円(前期比1.3%の減少)であります。2016/01/29 10:24
流動資産の増加(前期比1.8%の増加)は、主に商品の増加によるものであります。固定資産の減少(前期比5.0%の減少)は、主に土地および投資有価証券の減少によるものであります。
②負債 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~50年
構築物 7年~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/01/29 10:24