椿本興業（8052）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 東日本本部の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 3800万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 4億3000万
- 2013年12月31日 +18.37%
- 5億900万
- 2014年3月31日 +80.55%
- 9億1900万
- 2014年6月30日 -92.6%
- 6800万
- 2014年9月30日 +707.35%
- 5億4900万
- 2014年12月31日 +35.52%
- 7億4400万
- 2015年3月31日 +70.03%
- 12億6500万
- 2015年6月30日 -89.88%
- 1億2800万
- 2015年9月30日 +246.09%
- 4億4300万
- 2015年12月31日 +48.53%
- 6億5800万
- 2016年3月31日 +91.79%
- 12億6200万
- 2016年6月30日 -90.17%
- 1億2400万
- 2016年9月30日 +454.03%
- 6億8700万
- 2016年12月31日 +39.16%
- 9億5600万
- 2017年3月31日 +53.14%
- 14億6400万
- 2017年6月30日 -75.96%
- 3億5200万
- 2017年9月30日 +139.2%
- 8億4200万
- 2017年12月31日 +40.5%
- 11億8300万
- 2018年3月31日 +44.8%
- 17億1300万
- 2018年6月30日 -86.63%
- 2億2900万
- 2018年9月30日 +278.6%
- 8億6700万
- 2018年12月31日 +48.79%
- 12億9000万
- 2019年3月31日 +45.12%
- 18億7200万
- 2019年6月30日 -86.16%
- 2億5900万
- 2019年9月30日 +286.87%
- 10億200万
- 2019年12月31日 +22.46%
- 12億2700万
- 2020年3月31日 +39.85%
- 17億1600万
- 2020年6月30日 -84.03%
- 2億7400万
- 2020年9月30日 +201.46%
- 8億2600万
- 2020年12月31日 +30.02%
- 10億7400万
- 2021年3月31日 +37.9%
- 14億8100万
- 2021年6月30日 -79.41%
- 3億500万
- 2021年9月30日 +186.23%
- 8億7300万
- 2021年12月31日 +41.7%
- 12億3700万
- 2022年3月31日 +57.96%
- 19億5400万
- 2022年6月30日 -88.28%
- 2億2900万
- 2022年9月30日 +178.6%
- 6億3800万
- 2022年12月31日 +60.34%
- 10億2300万
- 2023年3月31日 +66.67%
- 17億500万
- 2023年6月30日 -75.19%
- 4億2300万
- 2023年9月30日 +165.01%
- 11億2100万
- 2023年12月31日 +49.42%
- 16億7500万
- 2024年3月31日 +32.12%
- 22億1300万
- 2024年9月30日 -35.07%
- 14億3700万
- 2025年3月31日 +124.57%
- 32億2700万
- 2025年9月30日 -57.17%
- 13億8200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、主に機械部品及び搬送設備等の自動化・省力化・環境対応化商品やその付帯サービスを販売しており、関係会社を含めた当企業グループを、国内3エリア(地区)と海外に区分し、取り扱う商品について各地域の包括的な戦略を立案し、また海外については開発戦略事業と位置づけ、マテリアルビジネス部門及び新商品開発部門を含め包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 10:00
したがって、当企業グループは、販売エリアを基礎とした国内地域別と開発戦略事業のセグメントから構成されており、「東日本本部」、「西日本本部」、「中日本本部」及び「開発戦略本部」の4つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- なお、客先の依頼により納入先が販売エリア外となる場合があり、その場合は担当部門が所属するセグメントにて実績計上しております。2025/06/26 10:00
2 各セグメントが取扱う主要な商品は下記の通りであります。セグメント別 主な販売エリア及び所属する子会社 東日本本部 北海道・東北・甲信越・関東地区及び同地区所在の子会社6社 西日本本部 北陸・関西・中国・四国・九州地区及び同地区所在の子会社5社
- #3 報告セグメントの概要（連結）
- 当社は、主に機械部品及び搬送設備等の自動化・省力化・環境対応化商品やその付帯サービスを販売しており、関係会社を含めた当企業グループを、国内3エリア(地区)と海外に区分し、取り扱う商品について各地域の包括的な戦略を立案し、また海外については開発戦略事業と位置づけ、マテリアルビジネス部門及び新商品開発部門を含め包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2025/06/26 10:00
したがって、当企業グループは、販売エリアを基礎とした国内地域別と開発戦略事業のセグメントから構成されており、「東日本本部」、「西日本本部」、「中日本本部」及び「開発戦略本部」の4つを報告セグメントとしております。 - #4 従業員の状況（連結）
- 2025年3月31日現在2025/06/26 10:00
(注) 1 従業員数は、当企業グループから当企業グループ外への出向を除き、当企業グループ外から当企業グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(人) 東日本本部 233 西日本本部 187
2 全社(共通)として記載されている従業員は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #5 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））（連結）
- 2025/06/26 10:00
1979年4月 当社入社 2012年4月 当社執行役員営業総括本部 東日本営業本部副本部長(装置担当)兼 開発戦略本部 ATOMBD担当GM 兼 ATOMBD長 2018年6月 当社取締役執行役員東日本本部長 兼 東日本営業本部長(施工管理担当)兼 開発戦略本部 副本部長(ATOMBD担当) 2020年6月 当社専務執行役員東日本本部長 兼 東日本営業本部長(施工管理担当)兼 開発戦略本部 副本部長(ATOMBD担当) 2022年6月 当社専務執行役員東日本本部長(施工管理担当)兼開発戦略本部副本部長(ATOMBD担当) 2024年6月 当社取締役専務執行役員営業総括 兼 開発戦略総括 兼 開発戦略本部長 兼 技術室担当 (現在) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (東日本本部)2025/06/26 10:00
北海道・東北・甲信越・関東地区が担当エリアであり、全体の売上高の約36%を占めております。 - #7 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 執行役員は委任型としており、15名で構成されております。上記取締役兼執行役員2名のほか、下記13名となります。なお、任期は1年であります。2025/06/26 10:00
役名 職名 氏名 常務執行役員 管理本部長 兼 広報担当補佐 藤 井 誠 人 常務執行役員 東日本本部長(施工管理担当) 森 健 司 上席執行役員 管理本部 副本部長(人事・総務担当) 兼 秘書担当 兼 コーポレートガバナンス担当 兼 コンプライアンス担当補佐 植 田 裕 照 執行役員 西日本本部 西日本営業本部長 橋 本 房 生 執行役員 東日本本部 東日本営業本部長 兼 横浜支店長 中 江 嘉 久 執行役員 管理本部 副本部長(人事担当) 兼 人事総務部長 小 出 正 弘 - #8 脚注（取締役（及び監査役））（議案）（連結）
- 執行役員は委任型としており、15名で構成されております。上記取締役兼執行役員2名のほか、下記13名となります。なお、任期は1年であります。2025/06/26 10:00
役名 職名 氏名 常務執行役員 管理本部長 兼 広報担当補佐 藤 井 誠 人 常務執行役員 東日本本部長(施工管理担当) 森 健 司 執行役員 西日本本部 副本部長 廣 政 徹 也 執行役員 法務・審査担当 兼 法務・審査室長 富 一 彦 執行役員 東日本本部 東日本営業本部長 兼 横浜支店長 阿 部 英 樹
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
