- 8085
- 2026/08/28
- 時価
- 223億円
- PER 予
- 8.42倍
- 2010年以降
- 赤字-10.88倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.71倍
- 2010年以降
- 0.32-1.17倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.33%
- ROE 予
- 8.43%
- ROA 予
- 4.06%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ナラサキ産業（8085）の特別修繕引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2600万
- 2009年3月31日 +65.38%
- 4300万
- 2010年3月31日 +27.91%
- 5500万
- 2010年12月31日 -32.73%
- 3700万
- 2011年3月31日 +16.22%
- 4300万
- 2011年6月30日 +11.63%
- 4800万
- 2011年9月30日 +12.5%
- 5400万
- 2011年12月31日 +11.11%
- 6000万
- 2012年3月31日 +8.33%
- 6500万
- 2012年6月30日 +9.23%
- 7100万
- 2012年9月30日 -60.56%
- 2800万
- 2012年12月31日 +21.43%
- 3400万
- 2013年3月31日 -2.94%
- 3300万
- 2013年6月30日 +18.18%
- 3900万
- 2013年9月30日 +15.38%
- 4500万
- 2013年12月31日 +13.33%
- 5100万
- 2014年3月31日 -47.06%
- 2700万
- 2014年6月30日 +18.52%
- 3200万
- 2014年9月30日 +15.63%
- 3700万
- 2014年12月31日 +10.81%
- 4100万
- 2015年3月31日 +12.2%
- 4600万
- 2015年6月30日 +10.87%
- 5100万
- 2015年9月30日 +9.8%
- 5600万
- 2015年12月31日 -16.07%
- 4700万
- 2016年3月31日 +12.77%
- 5300万
- 2016年6月30日 +11.32%
- 5900万
- 2016年9月30日 +10.17%
- 6500万
- 2016年12月31日 +9.23%
- 7100万
- 2017年3月31日 +8.45%
- 7700万
- 2017年6月30日 +9.09%
- 8400万
- 2017年9月30日 -51.19%
- 4100万
- 2017年12月31日 +14.63%
- 4700万
- 2018年3月31日 +14.89%
- 5400万
- 2018年6月30日 +12.96%
- 6100万
- 2018年9月30日 +9.84%
- 6700万
- 2018年12月31日 +10.45%
- 7400万
- 2019年3月31日 -16.22%
- 6200万
- 2019年6月30日 +11.29%
- 6900万
- 2019年9月30日 +11.59%
- 7700万
- 2019年12月31日 +10.39%
- 8500万
- 2020年3月31日 -28.24%
- 6100万
- 2020年6月30日 +14.75%
- 7000万
- 2020年9月30日 +11.43%
- 7800万
- 2020年12月31日 -26.92%
- 5700万
- 2021年3月31日 +15.79%
- 6600万
- 2021年6月30日 +13.64%
- 7500万
- 2021年9月30日 +10.67%
- 8300万
- 2021年12月31日 +10.84%
- 9200万
- 2022年3月31日 +8.7%
- 1億
- 2022年6月30日 +9%
- 1億900万
- 2022年9月30日 -44.95%
- 6000万
- 2022年12月31日 +13.33%
- 6800万
- 2023年3月31日 +13.24%
- 7700万
- 2023年6月30日 +10.39%
- 8500万
- 2023年9月30日 +10.59%
- 9400万
- 2023年12月31日 +8.51%
- 1億200万
- 2024年3月31日 +8.82%
- 1億1100万
- 2024年6月30日 -3.6%
- 1億700万
- 2024年9月30日 +7.48%
- 1億1500万
- 2024年12月31日 +6.96%
- 1億2300万
- 2025年3月31日 -23.58%
- 9400万
- 2025年9月30日 +1.06%
- 9500万
- 2025年12月31日 -14.74%
- 8100万
- 2026年3月31日 -11.11%
- 7200万
- 2026年6月30日 -5.56%
- 6800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
建設機械、産業機械、建設資材については個別法、標準電機品、石油製品については総平均法、その他の棚卸資産については、主として個別法によっております。ただし、在外連結子会社は、個別法による低価法によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
・機械装置及び運搬具
船舶
定額法
その他
定率法
・その他の有形固定資産
主として定率法
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。在外連結子会社は、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 2年～65年 機械装置及び運搬具 2年～17年
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法によっております。2026/06/23 11:15
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
