形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～65年
構築物 2年～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/07/14 14:07

#3 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	0		-

2017/07/14 14:07

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物及び構築物	1百万円		-百万円
機械装置及び運搬具	1		-

2017/07/14 14:07

#5 担保に供している資産の注記（連結）

(1)借入金等の担保に差し入れている資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
受取手形	560百万円	560百万円
建物及び構築物	702	663
機械装置及び運搬具	1,467	1,224

上記担保資産に対する債務

2017/07/14 14:07

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/07/14 14:07