長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 700万
- 2009年3月31日 +842.86%
- 6600万
- 2010年3月31日 +187.88%
- 1億9000万
- 2011年3月31日 -33.68%
- 1億2600万
- 2012年3月31日 -56.35%
- 5500万
- 2013年3月31日 +58.18%
- 8700万
- 2014年3月31日 -25.29%
- 6500万
- 2015年3月31日 -18.46%
- 5300万
- 2016年3月31日 +7.55%
- 5700万
- 2017年3月31日 -68.42%
- 1800万
- 2018年3月31日 +505.56%
- 1億900万
- 2019年3月31日 +22.02%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 1億1400万
- 2021年3月31日 -33.33%
- 7600万
- 2022年3月31日 +93.42%
- 1億4700万
- 2023年3月31日 -29.25%
- 1億400万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法
3 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、当事業年度の負担すべき支給見込額を計上しております。2023/06/29 12:46