販売費及び一般管理費
連結
- 2008年3月31日
- 292億9700万
- 2009年3月31日 +7.62%
- 315億3000万
- 2010年3月31日 -12.49%
- 275億9100万
- 2011年3月31日 -1.89%
- 270億6900万
- 2012年3月31日 +0.53%
- 272億1200万
- 2013年3月31日 +3.63%
- 282億100万
- 2014年3月31日 +9.25%
- 308億900万
- 2015年3月31日 -0.33%
- 307億800万
- 2016年3月31日 +3.59%
- 318億1100万
- 2017年3月31日 -2.1%
- 311億4300万
- 2018年3月31日 +5.46%
- 328億4200万
- 2019年3月31日 -0.86%
- 325億5800万
- 2020年3月31日 -8.23%
- 298億7700万
- 2021年3月31日 -7.92%
- 275億1100万
- 2022年3月31日 -1.82%
- 270億900万
- 2023年3月31日 -0.86%
- 267億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 124億3300万
- 2021年3月31日 +51.76%
- 188億6800万
- 2022年3月31日 -0.9%
- 186億9800万
- 2023年3月31日 +2.21%
- 191億1200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目と金額は次のとおりであります。2023/06/29 12:46
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における売上高は2,363億29百万円(前期比3.0%増加)となりました。建築資材セグメントでは建材・住宅設備機器の売上高が増加し、住宅セグメントでは新築マンションの引渡戸数の増加に加え、中古マンション買取再販事業も伸長したことが主な要因であります。2023/06/29 12:46
利益面では、ウッドショック後の木材価格調整局面において木材販売に係る売上総利益が減少する中、販売費及び一般管理費の削減に努めましたが、営業利益は52億92百万円(前期比48.2%減少)、経常利益は49億49百万円(前期比48.4%減少)、親会社株主に帰属する当期純利益は37億80百万円(前期比15.7%減少)となりました。
連結売上高、連結営業利益等をセグメントごとに示すと次のとおりであります。