建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)……定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/02/22 16:03

#2 固定資産処分損の注記

※6.固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2016年12月1日至 2017年11月30日)		当連結会計年度(自 2017年12月1日至 2018年11月30日)
建物及び構築物	173千円		39,649千円
機械装置及び運搬具	7,447		1,080

2019/02/22 16:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。ただし、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/02/22 16:03