ツカモトコーポレーション（8025）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 37億4947万
2009年3月31日 -2.13%: 36億6951万
2010年3月31日 -2.42%: 35億8054万
2010年12月31日 -5.74%: 33億7496万
2011年3月31日 +22.11%: 41億2104万
2011年6月30日 -1.21%: 40億7108万
2011年9月30日 -1.3%: 40億1820万
2011年12月31日 -1.08%: 39億7465万
2012年3月31日 -4.42%: 37億9895万
2012年6月30日 +0.22%: 38億718万
2012年9月30日 -2.39%: 37億1622万
2012年12月31日 -1.2%: 36億7147万
2013年3月31日 -1.41%: 36億1985万
2013年6月30日 -39.43%: 21億9262万
2013年9月30日 +2.21%: 22億4101万
2013年12月31日 +1%: 22億6333万
2014年3月31日 -1.38%: 22億3202万
2014年6月30日 +83.47%: 40億9513万
2014年9月30日 -2.05%: 40億1127万
2014年12月31日 -1.74%: 39億4148万
2015年3月31日 -1.47%: 38億8363万
2015年6月30日 -0.36%: 38億6970万
2015年9月30日 -1.03%: 38億2976万
2015年12月31日 -1.42%: 37億7540万
2016年3月31日 -0.21%: 37億6765万
2016年6月30日 -0.94%: 37億3213万
2016年9月30日 -1.36%: 36億8140万
2016年12月31日 -1.21%: 36億3685万
2017年3月31日 -1.1%: 35億9684万
2017年6月30日 -21.4%: 28億2700万
2017年9月30日 -1.34%: 27億8925万
2017年12月31日 -1.34%: 27億5196万
2018年3月31日 -1.35%: 27億1484万
2018年6月30日 -1.19%: 26億8256万
2018年9月30日 -0.11%: 26億7970万
2018年12月31日 -0.34%: 26億7050万
2019年3月31日 -0.22%: 26億6451万
2019年6月30日 +1.48%: 27億387万
2019年9月30日 -1.48%: 26億6376万
2019年12月31日 -1.2%: 26億3180万
2020年3月31日 -1.23%: 25億9930万
2020年6月30日 -0.31%: 25億9133万
2020年9月30日 -0.69%: 25億7340万
2020年12月31日 -0.84%: 25億5188万
2021年3月31日 -1.5%: 25億1348万
2021年6月30日 +1.59%: 25億5334万
2021年9月30日 -1.5%: 25億1500万
2021年12月31日 -1.47%: 24億7800万
2022年3月31日 -4.17%: 23億7463万
2022年6月30日 -10.28%: 21億3058万
2022年9月30日 -0.79%: 21億1366万
2022年12月31日 -0.1%: 21億1145万
2023年3月31日 -1.16%: 20億8686万
2023年6月30日 -1.18%: 20億6227万
2023年9月30日 -1.19%: 20億3766万
2023年12月31日 -1.21%: 20億1307万
2024年3月31日 -1.14%: 19億9012万
2024年6月30日 -0.89%: 19億7250万
2024年9月30日 -0.68%: 19億5911万
2024年12月31日 +0.1%: 19億6102万
2025年3月31日 +4.79%: 20億5489万
2025年9月30日 +0.77%: 20億7070万
2025年12月31日 -2.82%: 20億1224万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ①有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物並びに車両運搬具、器具備品については親会社は定額法、連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(定額法)以外は、定率法によっております。ただし、建物及び構築物勘定中の建物附属設備並びに構築物の2016年3月31日以前取得のもの及び車両運搬具は定率法、2016年4月1日以降取得の建物附属設備、構築物は定額法によっております。
主な耐用年数建物及び構築物 8年～50年
2025/06/30 13:07
#2 設備投資等の概要: 設備投資の主なものは、本社ビルの二酸化炭素排出抑制対策としてビルの冷却装置を新たに交換取得したことによるものと、自社利用のリース資産の取得によるものです。
建物及び構築物 176,613千円無形リース資産 62,909千円
2025/06/30 13:07