クワザワ HD(8104)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 3400万
- 2014年3月31日 +114.71%
- 7300万
- 2015年3月31日 -13.7%
- 6300万
- 2016年3月31日 +57.14%
- 9900万
- 2017年3月31日 -2.02%
- 9700万
- 2018年3月31日 -19.59%
- 7800万
- 2019年3月31日 -6.41%
- 7300万
- 2020年3月31日 -8.22%
- 6700万
- 2021年3月31日 -50.75%
- 3300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 3300万
- 2023年3月31日 -21.21%
- 2600万
- 2024年3月31日 -11.54%
- 2300万
- 2025年3月31日 -4.35%
- 2200万
- 2026年3月31日 -4.55%
- 2100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△1,166百万円には、セグメント間消去△9,318百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産8,151百万円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない持株会社の資産であります。2026/06/25 12:06
(3)減価償却費の調整額88百万円には、セグメント間消去5百万円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費82百万円が含まれております。全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない持株会社の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1百万円は、主に報告セグメントに帰属しない持株会社の設備投資であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額84百万円には、セグメント間消去1百万円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費83百万円が含まれております。全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない持株会社の減価償却費であります。2026/06/25 12:06
- #3 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 12:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 108百万円 116百万円 減価償却費 145百万円 140百万円 - #4 営業費用の内訳
- なお、金額はすべて一般管理費に属するものであります。2026/06/25 12:06
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 13百万円 13百万円 減価償却費 134百万円 125百万円 - #5 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/25 12:06
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/25 12:06
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、不動産取得による増加(122百万円)であり、主な減少は、減価償却費(50百万円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、資本的支出による増加(14百万円)であり、主な減少は、減価償却費(50百万円)であります。